AIブームの恩恵を受ける企業は数多くありますが、現在のマイクロン・テクノロジー（MU）ほど、圧倒的な業績拡大にもかかわらず市場評価が抑え込まれている銘柄はそう多くありません。
足元の数字だけを見ると、同社はAIインフラ需要の拡大を最も強く取り込んでいる企業の1社です。ところが、株式市場はその好業績を素直には評価していません。むしろ、驚異的な決算を発表したあとでも株価は下落し、予想PERはS&P500採用銘柄の中でも際立って低い水準にとどまっています。
今回は、報じられた事実情報をもとに、マイクロンの将来性と、市場がなぜこれほど慎重な視線を向けているのかを整理します。
AIインフラの中核を担うマイクロンの存在感
まず注目したいのは、マイクロンの直近決算の力強さです。第2四半期の売上高は前年同期比で約3倍の238億6000万ドルとなり、1株当たり利益（EPS）は約700％増の12.20ドルに達しました。単なる業績回復というより、AI需要の本格化によって収益構造そのものが大きく変わっていることを示す内容です。
この成長の中心にあるのが、AI向け高性能メモリ需要の急拡大です。中でも重要なのは、同社がエヌビディア（NVDA）の次期プラットフォーム「ベラ・ルービン」向けに、次世代メモリであるHBM4を大量生産している点です。HBMはAIサーバーや高性能GPUにとって欠かせない部品であり、AI計算能力の向上を支える基盤の一つです。
つまりマイクロンは、AI関連銘柄の周辺に位置する企業ではありません。AIインフラの心臓部に近い領域で、次世代需要を直接取り込める立場にいます。エヌビディアの次の成長フェーズに深く組み込まれているという事実は、同社の将来性を考えるうえで非常に大きな意味を持ちます。
ハードウェア企業とは思えない収益性の高さ
さらに注目すべきなのが、収益性の急上昇です。粗利益率は11月期の56％から2月期には74.4％へ上昇し、5月期には81％に達する見込みとされています。
ハードウェア企業で粗利益率が80％を超えるのは極めて異例です。S&P500採用企業の中でもその水準に達する企業は限られており、しかもITセクターのハードウェアメーカーに絞ると、エヌビディアの直近75％すら上回る予測になっています。
通常、製造業では原材料コスト、設備投資負担、需給変動の影響を受けやすいため、ここまで高い利益率を維持するのは簡単ではありません。それにもかかわらず、マイクロンがこれほどの収益性を実現しているのは、HBMのような高付加価値製品で強い価格決定力を持っているためです。量を売るだけではなく、高採算の製品を供給できていることが、現在のマイクロンの最大の強みと言えます。
それでも株価は売られる 市場が見ているもの
これほどの成長と高収益を示しながら、マイクロンの予想PERは3月20日時点で約5.3倍にとどまっています。終値は422.9ドルで、前日比4.8％安でした。
この水準は、S&P500採用銘柄の中でも極めて低い評価です。しかも、決算発表後にはアナリストが今後12カ月の予想EPSを63.83ドルから79.95ドルへ大幅に引き上げていました。それでも株価は上がるどころか、19日に約4％下落し、20日もさらに売られています。
ここから読み取れるのは、市場が現在の利益水準をそのまま将来まで続くものとは見ていないということです。足元の業績は圧倒的でも、それを一時的な特需と捉えている投資家が多い可能性があります。
実際、エヌビディアの予想PERが20.2倍であるのに対し、マイクロンは約5.3倍です。この差は、単純な優劣というより、利益の持続性に対する市場の見方の違いを反映していると考えられます。市場はマイクロンの足元の好調さを認めつつも、その状態が来年以降も続くのかについては、かなり慎重な姿勢を崩していません。
250億ドルの設備投資が意味するもの
市場が警戒しているもう一つのポイントが、250億ドルという巨額の設備投資です。これは需要増に対応するための前向きな投資であり、HBM4をはじめとする次世代メモリ需要を取り込むためには必要な支出でもあります。
一方で、メモリ業界には過去から繰り返されてきた特徴があります。好況期に生産能力を大きく拡張したあと、需要が鈍化すると一転して供給過剰に陥りやすいことです。もし現在のAI需要が将来的に落ち着けば、新たに積み上がった設備と減価償却費が利益を圧迫する展開も考えられます。
つまり市場は、足元の絶好調な数字だけでなく、その反動まで先回りして見ています。現在のマイクロンは非常に強い一方で、その強さの裏側には大型投資によるリスクもあります。だからこそ投資家は、今の利益水準がピークではないかという疑念を完全には捨てきれていないのだと思われます。
最強のバリュー株か、それともバリュートラップか
現在のマイクロンは、エヌビディアの次世代AIチップに不可欠なHBM4を供給し、粗利益率は80％超が見込まれる一方で、予想PERは約5.3倍という極端な低評価に置かれています。数字だけ見れば、S&P500の中でも際立った割安株です。
ただし、その低評価には市場なりの理由があります。投資家は現在の爆発的な利益成長を永続的なものとは見ておらず、250億ドルの設備投資が将来の供給過剰リスクにつながる可能性を意識しています。
結局のところ、今のマイクロンが本当に割安なのか、それとも将来の反動減を織り込んだ妥当な評価なのかは、HBM4需要がどこまで長く続くかにかかっています。エヌビディアの現行世代だけでなく、その次の世代以降も高い需要が維持されるなら、現在の低評価は見直される余地があります。逆に、AI向けメモリ需要が一巡すれば、市場の慎重な見方が正しかったということになります。
今のマイクロンは、「最強のバリュー株」と「典型的なバリュートラップ」の境界線上に立っている銘柄です。だからこそ、これほどまでに魅力的でありながら、同時にこれほどまでに市場が警戒しているのだと言えます。
情報ソース：MarketWatch「Micron’s stock is spectacularly cheap, as these numbers show」（By Britney Nguyen and Philip van Doorn, March 20, 2026）
※本記事は情報提供を目的としており、特定の銘柄への投資を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。
＊過去記事「マイクロン株はなぜ下落したのか 好決算後に市場が警戒する250億ドル投資の正体」
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