米国株市場を代表する「マグニフィセント・セブン」は、ここ数年の株式市場で中心的な存在でした。しかし、2025年春に実施されたバロンズの「ビッグ・マネー」プロ投資家調査では、その中の2銘柄に対し、懸念が高まっていることが浮き彫りになりました。
テスラとエヌビディアに対する厳しい見方
調査に参加した119人のうち、約40%が「最も割高だと感じる銘柄」としてテスラ（TSLA）またはエヌビディア（NVDA）を挙げています。特にテスラは、30人ものプロが「過大評価」と評価し、唯一「割安」と答えたのは1名にとどまりました。エヌビディアも15人から同様の評価を受けており、この2社への警戒感は明確です。
テスラの評価低迷の背景
テスラの株価は年初来で30%近く下落しており、それでもなお「バリュエーションが高すぎる」という指摘が相次ぎました。2025年予想PER（株価収益率）は135倍を超えており、業績面での伸び悩みやブランドイメージの悪化が重荷となっています。特に、イーロン・マスク氏とトランプ大統領との連携や、政治色の強い活動が一部投資家からは懸念材料とされています。
エヌビディアへの期待と不安
一方、エヌビディアは年初来15%の下落を経験しており、バリュエーションもP/E26倍と過去の平均（47倍）を下回る水準まで低下しています。これを好機と捉える投資家もおり、6名が「今後12カ月で最も期待している銘柄」に選出しました。AI向けGPUの需要増や、同社の事業展開力に信頼を置く声もありますが、中国との関係悪化やAI競合技術の台頭（例：ディープシーク）といった地政学的リスクには注意が必要です。
他の注目銘柄：パランティアやビットコイン関連も割高懸念
この調査では、パランティア・テクノロジーズ（PLTR）やマイクロストラテジー（MSTR）といったビッグデータ・暗号資産関連銘柄についても、過大評価との意見が目立ちました。例えば、パランティアは200倍超のPERを記録しており、「期待込みの評価が行き過ぎている」との声があります。
また、IPO直後に急騰したニュースマックス（NMAX）やトランプ・メディア＆テクノロジー・グループ（DJT）も、過熱感が指摘される銘柄として挙げられました。
注目銘柄への過信は禁物？
市場を牽引してきた大手ハイテク銘柄であっても、成長性や株価水準への冷静な見極めが必要な局面に来ていることが、今回の調査から見て取れます。今後は、関税をめぐる米中の交渉やAI市場の動向など、多くの外部要因が投資判断に影響を与える可能性があります。投資家としては、人気銘柄だからといって盲目的に信じるのではなく、リスク要因を的確に見極める姿勢が求められます。