エヌビディア（NVDA）の株価に対して、米証券会社シティはさらなる上昇を見込んでいます。AIインフラへの投資が加速する中、同社は恩恵を受けるとする最新のリサーチノートを発表しました。
エヌビディアの新GPUロードマップと競争力に期待
シティのアナリストチーム（アティフ・マリク氏率いる）は、エヌビディアの経営陣との最近のミーティングを経て、同社のGPUロードマップと製品開発の一貫性に強気の姿勢を示しました。
特に注目されているのは「Rubin CPX」シリーズ。これは、2025年後半に登場予定の「Vera Rubin」の次に投入される予定で、1年ごとの開発サイクルが継続されている点も評価されています。目標株価は従来の200ドルから210ドルに引き上げられ、15％以上の上昇余地があると分析されました。
AIインフラ投資の拡大と長期展望
同じくシティの別チーム（ヒース・テリー氏ら）は、2026年のハイパースケーラー（大手クラウド事業者）によるAI関連設備投資の予想額を、4200億ドルから4900億ドルに上方修正しました。2029年までの長期見通しも2.3兆ドルから2.8兆ドルへ引き上げられ、業界全体でのAI需要が急増するとしています。
これらの予測は、AIの学習能力・処理能力に対する企業のニーズが、想定以上に加速している実態を反映したものです。
インテルやオープンAIへの投資もポジティブ評価
エヌビディアは最近、インテル（INTC）への50億ドルの出資を発表しましたが、これは製品ロードマップや競合との関係性に悪影響を与えないとの見方が示されています。オープンAIとの連携についても、特別な価格設定はなく、透明性ある関係を維持していると報告されています。
また、エヌビディアのGPUとインテルのx86アーキテクチャのCPUを組み合わせることで、高頻度取引などの分野で高いパフォーマンスが期待されており、これは差別化の武器となりそうです。
なお、今回の提携はインテルのファウンドリー（受託製造）事業とは関係がなく、将来的に競争力が証明されれば、ファウンドリ活用も検討するとのことです。
2030年までにAI消費電力は55ギガワット増加
最後に、AIインフラによる電力消費の将来予測にも言及されています。2030年までに55GWの新規電力需要が見込まれており、それに対応するためのインフラ投資は2.8兆ドル規模に達するとシティは試算。米国だけでその半分の需要を担うと見込まれており、半導体やインフラ関連銘柄への投資妙味は今後も続くと考えられます。
＊過去記事はこちら エヌビディアNVDA
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