アップル（AAPL）は「買い」であり、30%以上上昇する可能性があるとし、市場は売上への逆風に焦点を当てすぎているとゴールドマン・サックスのアナリストが述べています。
マイケル・ン氏率いるゴールドマンのアナリストはアップルのカバレッジを開始し、「買い」の格付けと199ドルの目標株価を設定しました（3月3日の終値に対して32％の上昇の余地があることを意味します）。
市場は、同社のインストール・ユーザー・ベースとサービスによる経常収益の伸び、ゴールドマンのアナリストが言うところの「Apple-as-a-Service」の機会にもっと注意を払うべきだと同氏らは主張しています。
アップルの12月期の売上高は5％減の1172億ドルで、2019年以来初めて四半期ベースで減収となりました。ティム・クックCEOはその主な理由として、為替の逆風、Covid-19関連の供給制約（主に中国）、厳しいグローバルマクロ環境の3つを挙げています。
しかしながら、アップルのインストールベースの成長、サービスにおける長期的な成長、新製品のイノベーションは、iPhone需要や家電需要の軟化といった周期的な逆風を「十二分に相殺する」はずだとン氏らは述べています。
こうした逆風、特に製品売上高のダウンが逆にアップルの評価を「魅力的なもの」にしていると同氏はらは指摘し、現在株価は向こう12ヶ月間の利益の24倍で、2020年から2022年の平均27倍、昨年の最高値32倍を下回っていると指摘しています。
ン氏らははまた、今後5年間のアップルの売上総利益の増加の大半をサービスが占めると推定し、「十分な市場シェアを獲得するチャンス」があることも指摘しました。Apple TVやApple Musicを含むApp Storeやコンテンツのサブスクリプションが、短期的には収益に貢献するだろうと見ています。
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