コカ・コーラ（KO）
コカ・コーラはパンデミックを経て、より効率的で集中力のある企業として生まれ変わり、これまで以上に強くなっています。
パンデミックによって、レストラン、テーマパーク、映画館といったアウェイチャネル部門が脆弱であることが露呈しましたが、同社は、比類なき流通システムを強化し、アットホーム部門を強化することによって、パンデミックの難局を乗り切りました。現在、同社は全体的に数量を増やし、インフレにもかかわらず売上を伸ばしています。
パンデミック時に同社が行った最大の施策は、ブランドの品揃えを400から200に削減したことです。削減された200銘柄のほとんどは、売上の大部分を占める主力飲料からリソースを流用した小規模なローカルブランドでした。これらのブランドは、販売量の2％未満、売上高ではさらに少ないものです。そのため、同社はトップブランドの中でイノベーションを起こし、より高い投資収益率を得ることができるようになったのです。
コカ・コーラは新戦略の中で、2022年までに1,500のイニシアチブを設定し、上位の機会を特定するためにデータの収集と利用を強化しています。また、世界人口の80%を占める発展途上国でのシェアはわずか6%に過ぎないとしています。コカ・コーラは巨大に見えますが、その支配的な地位を当然と考えず、さらなる大きな成長の機会を探っています。
コカ・コーラは、パンデミック当初に売上が減少した時も含め、60年間毎年増配を続けており、市場で最も安全な配当銘柄の一つです。その配当利回りは現在の価格で3％弱と、平均をやや下回っていますが、これは、投資家がこの銘柄の回復力を認めて株価が上昇したためです。
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リアルティ・インカム（O）
リアルティ・インカムは最も高利回りの不動産投資信託（REIT）ではありませんが、最も安全かもしれません。その利回りは、現在の価格で4.6％であり、99四半期連続で増配しています。リアルティ・インカムの最もユニークな点は、毎月配当金を支払うことであり、これは株主の毎月の収入につながります。
同社は小売業向けREITで、小売業者にリースする物件を所有しています。老舗の生活必需品を扱う小売業に賃貸しており、これらの企業と長期リースをしているために、超安全な投資先と言えます。
その上位5つのテナントは、ウォルグリーン、セブンイレブン、ダラー・ゼネラル、ダラーツリー、そしてフェデックスです。テナントの内訳は、食料品店が10％以上、コンビニエンスストアが9％となっています。稼働率は過去30年間100％近くを維持し、リース契約は加重平均で9年近く残っています。
リアルティ・インカムはトリプルネット・リース方式を採用しており、物件の日常運営に責任を持ちません。テナントはより多くの責任を負うために、より良い条件で取引契約を結ぶことができます。その一方で、リアルティ・インカムは中核的活動のためにそのリソースを持ちいることができます。両者の間にはwin-winの関係が成立しており、テナントは寛大な条件で長期契約（通常10年以上）に署名しています。
リアルティ・インカムは、11,000以上の物件を持つ世界最大のREITの一つであり、現在も増え続けており、確実で高利回りの配当が期待できるREITであることは間違いありません。
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ホーム・デポ （HD）
ホーム・デポは、ホームセンターのトップ企業であり続け、パンデミックの初期に大きく成長したにもかかわらず、その後も四半期ごとに比較店舗売上高（comps）を増やし続けています。これまでのところ、2022年の業績は予想を上回っており、第1四半期終了後には通期ガイダンスを引き上げました。
同社は、米国、カナダ、メキシコに2,300店舗以上を展開する、店舗数では米国最大の住宅小売チェーンです。第1四半期の売上高は過去最高の390億ドル（前年同期比3.8％増）、1株当たり利益はインフレとコスト上昇にもかかわらず4.09ドル（前年同期比6％増）となっています。
同社の成功の一因は、DXに取り組んで来たことであり、過去数年にわたるデジタル機能への投資にあります。同社は、パンデミック前にeコマースプログラムを刷新しましたが、これが短期的なプレッシャーとなり、投資家には不評でした。しかし、この施策は、顧客が自宅にいるときに、その門戸を開く機能を同社が発揮することを可能にするという先見の明があったことが証明されました。
それ以外にも同社は、過去2年間、物流能力を向上させ、サプライチェーンが閉ざされても、出荷と配送ができるような体制を整えてきました。これらはすべて、依然として圧力がかかる経済の環境下で、システムの流れを維持し、顧客の需要を管理する態勢を同社が整えている理由です。
ホーム・デポの株価は過去5年間で73%上昇し、S&P500を上回っています。また、配当は2.8%の利回りで、投資家は今後数年間、さらなる利益と配当の増額を期待することができます。