アドバンスト・マイクロ・デバイセズ（AMD）が5月3日、第1四半期決算を発表しました。
売上高は59億ドルで、アナリストのコンセンサス予想である50億1,000万ドルを上回りました。1株当たり利益は1.13ドルで、こちらもコンセンサス予想の91セントを上回っています。
決算発表後のカンファレンスコールで同社の経営陣は、PC市場全体が「多少の軟調さを経験している」ことを認めました。しかし、同社がPC事業のうち、より強い商業用とハイエンドの部分に重点を置いているため、影響は少ないとしています。さらに経営陣は、サーバー用チップとゲーム機用チップユニットの事業見通しが、今年いっぱいは強いと見ていることを明らかにしています。
供給不足やその他のマクロ経済的な逆風に対する懸念により、AMDの株価は今年に入り40%近く下落。投資家は特にPCの需要状況を懸念していました。
AMDはここ数年、パソコンに使用されるRyzen中央演算処理装置（CPU）とRadeonグラフィックス処理装置（GPU）の需要が好調でした。しかし、調査会社IDCによると、第1四半期のパソコン販売台数は前年同期比5％減となったのことで、そのため、2022年にはAMDの勢いがいよいよ衰えるのではないかという懸念が煽られていました。
それがどうやら起こっていないことが今回の決算で証明されました。AMDのコンピューティングおよびグラフィックス分野の売上高は、RyzenおよびRadeon製品の強い需要に牽引され、前年同期比で33％増加しました。
AMDはまた、AMDのカスタムプロセッサを搭載したソニーとマイクロソフトのビデオゲーム機への強い需要に牽引され、エンタープライズ、組み込み、セミカスタム分野の売上が88％増加したと発表しました。
どうやら今年に入ってからの下落は、強いガイダンスを出していた当社の勢いを見誤っていたことによりもたらされたようです。以前のガイダンスでは、通年で31%の増収を見込んでいましたが、第1四半期の好調と先日のザイリンクス買収の完了により、現在同社は約60%の増収を見込んでいます。
さらに、この好調な四半期は、AMDに大きくシェアを奪われ、巻き返しを図るライバルのインテル（INTC）に対して、同社がプレッシャーをかけ続けていることも示しています。
好決算とガイダンスの上方修正を受けて、AMDの5月4日の終値は9.1%増の99.42ドルとなっています。
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