現在起きている半導体不足は1970年代の石油不足を思い起こさせるとの声があがっています。
当時、世界は石油で動いており、供給量の変化が需要に大きな影響を与えていました。1970年代にOPECが米国への輸出を禁ずると、原油価格は年初の1バレル3ドル程度から年末には13ドルにまで上昇しました。アメリカでは1974年にガソリンの配給券が発行されたほどでした。
この高騰は、シェブロン（CVX）とエクソンモービル（XOM）にとっては朗報であり、それぞれ約100％と70％のリターンを上げましたが、他の企業にとっては、インフレが激化したために痛手となりました。S&P500とダウ平均は、その後の10年間でそれぞれ17％と5％しか上昇しませんでした。
1970年代の経済に石油が必要だったとすれば、2020年代の経済では半導体が同じ役割を果たしています。
半導体は、私たちのコンピューターや電話、自動車や家電製品など、あらゆるものを動かします。そして、誰もが知っているように、現在、半導体は不足しており、サスケハナ・フィナンシャル・グループのデータによると、納期は20週間以上に伸びています。
世界中の半導体のうち、およそ80％が北東アジアで作られています。
政治家たちはこの問題の大きさを認識しており、今年初めにはジョー・バイデン大統領が半導体研究に500億ドルを投じる計画を発表するなど、現地生産を要求し始めています。
半導体を含むあらゆる産業のリショアリングは、何十億もの資本を必要とする1年がかりのプロセスです。勝者も敗者も出てきます。そして、それが長引けば、あらゆる商品の価格に影響を与えることになります。
TSロンバードのローリー・グリーン氏とスティーブン・ブリッツ氏は、「需要の急激な上昇に伴う不足は、インフレになる可能性がある」と、「価格が着実に下落することで知られる製品」である半導体の不足が始まったばかりの1月に書いています。
世界的な半導体不足は、今年に入ってから自動車業界にとって特に大きな問題となっています。
2021年の後半には解消されるはずでしたが、トヨタ自動車（TM）が先週発表したさらなる減産は、この問題がすぐには解決しないことを示しています。RBCのアナリストであるジョセフ・スパック氏は、この供給不足は何年も続く可能性があると主張しています。
問題の一部は構造的なものだとスパック氏は言います。
電気自動車はより多くの演算能力を必要としますが、自動車業界は通常、旧世代の半導体技術に依存しており、半導体メーカーは容量の追加を容易には行いません。
その結果、ガソリンスタンドに行列ができるのではなく、自動車販売店に行列ができるようになりました。新車と中古車の在庫が少ないため、価格が上昇し、インフレの原因となっています。
2021年上半期には、中古車価格が約20％上昇したのに対し、新車価格の上昇は約3％でした。中古車価格の上昇は鈍化し始めていますが、新車価格の上昇は加速しており、7月には前年同月比で約7％上昇しています。
消費者にとっては良いことではありませんが、自動車メーカーにはメリットがあります。生産が制限されることで、在庫が持続的に少なくなり、価格が上昇します。
企業は自動車の販売台数を減らすでしょうが、それは価格の上昇によって相殺されています。フォード・モーター（F）とゼネラル・モーターズ（GM）の株価は、2021年にそれぞれ43％と17％上昇していますが、いずれも2022年の利益の約7倍で取引されています。
これは自動車業界の話ですが、半導体不足が長引けば長引くほど、あらゆる種類の製品の価格が上昇します。
このことは、インテル（INTC）や台湾セミコンダクター・マニュファクチャリング（TSM）などの半導体メーカーに恩恵をもたらします。
ウォールストリートは、TSMの方により上昇の余地があると見ており、この株を担当しているアナリストの約3分の2が「買い」と評価しており、平均目標株価は約33％の上昇を示唆しています。