マーケットウォッチが2025年8月25日に公開した記事によると、多くの投資家やアナリストが「株式市場はバブルだ」と口にするようになってきています。しかし、その実態を数字で確認すると、必ずしも市場が新たなバブル局面に突入しているとは言えないようです。
記事では、S&P500は年初来で約9.9％上昇していますが、一方で企業の1株当たり利益（EPS）は同期間に10.4％増加しており、株価上昇は利益成長で裏付けられていると指摘されています。そのため、株価収益率（PER）はむしろ年初より低下しているという状況です。
バブル認識の増加と逆説的な見方
実際に変化したのは、株価の割高感そのものではなく「バブルだ」と警鐘を鳴らす声の数だと記事は述べています。Google検索で「バブル」というキーワードが金融カテゴリで使われる頻度は、この8か月でほぼ倍増しており、心理的な不安が広がっていることが見て取れます。
興味深いのは、逆張りの視点から見ると「バブルが崩壊する」という予測が急増すると、かえってそれが現実になる可能性は低くなる、という考え方です。つまり、投資家が過度に警戒している状況こそ、実際には崩壊を遠ざける要因になり得るというのです。
評価指標の現状
もちろん、市場が依然として高い水準にあることは否定できません。記事では、米国株の将来リターンを予測する上で信頼性が高いとされる10の評価指標の多くが、歴史的に見ても非常に弱気な水準にあることを紹介しています。
重要なのは「客観的な過大評価」と「主観的なバブル認識」は必ずしも一致しないという点です。市場が割高でありながらも、投資家がまだバブルを意識していない時期こそ、本当のリスクが潜んでいると記事はまとめています。
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