米半導体大手エヌビディア（NVDA）が、中国市場向けに新たな人工知能（AI）用GPU（グラフィックス・プロセッシング・ユニット）を投入する方針であることが5月24日、関係筋の話として報じられました。価格は従来のH20モデルよりも大幅に抑えられ、製造開始は早ければ2025年6月と見込まれています。
新チップの特徴：コスト抑制とスペックのバランス
ロイターの報道によると、新GPUは「ブラックウェル」アーキテクチャを採用し、エヌビディアのRTX Pro 6000Dをベースに開発されています。価格帯はおおよそ6,500～8,000ドルとされ、これはH20モデル（約10,000～12,000ドル）よりもかなり割安です。
製造面では、最新の高帯域幅メモリ（HBM）ではなく、より一般的なGDDR7メモリを使用。また、TSMC（TSM）の高度なパッケージング技術「CoWoS」は採用されない見通しです。このように設計や製造面での簡素化を図ることで、コストダウンを実現しているそうです。
米国の規制に対応した戦略的製品
この新GPUは、米国政府による輸出規制への対応として登場するものです。特にH20の販売が事実上禁止されたことを受け、エヌビディアは新たな設計が求められていました。新たな規制では、GPUのメモリ帯域幅に1.7～1.8TB/sの上限が設けられており、新製品はその基準内に収まるスペックが想定されています。
また、エヌビディアは今後さらに別のブラックウェル・アーキテクチャのGPUも計画しており、こちらは2025年9月にも生産開始される可能性があると報じられています。
中国市場での苦戦と今後の展望
かつて中国市場で95％のシェアを持っていたエヌビディアですが、近年の規制強化により現在では約50％にまで低下。競合には中国・華為技術（ファーウェイ）の「Ascend 910B」などが台頭しています。エヌビディアのCEOであるジェンスン・フアン氏は、規制が継続される場合、より多くの中国企業がファーウェイ製品にシフトすると警告しています。
＊過去記事はこちら エヌビディアNVDA