2025年4月4日（金）、米国株式市場は大荒れの展開となり、特にテクノロジー株が大きく売られる結果となりました。エヌビディア（NVDA）、アップル（AAPL）、テスラ（TSLA）といった「マグニフィセント・セブン」に分類される主要銘柄がそろって急落し、ナスダック総合指数は弱気相場入りしました。
エヌビディアは7％超の下落、テスラは10％安
半導体大手のエヌビディアは前日比7.36％安の94.31ドルで取引を終えました。アフターマーケットでもさらに0.41％下落しています。電気自動車メーカーのテスラは10％を超える大幅下落となり、投資家心理の悪化を示しています。
また、SNS大手のメタ・プラットフォームズ（META）も5％を超える下げ幅となりました。加えて、アップルは1日で7％下落し、時価総額は3,100億ドル以上消失。これは2020年3月以来、最悪の一日となりました。
米中貿易戦争の再燃が売り圧力を拡大
テクノロジー株が売られる背景には、米中間の貿易摩擦が再燃したことが挙げられます。中国はアメリカの関税措置に対抗して報復関税を発表し、これを受けて市場全体に売りが広がりました。トランプ大統領による新たな関税措置で、中国に対する関税率は54％に達することになります。
この影響により、エレクトロニクス製品の価格が高騰するとの懸念が浮上しており、一部では「3,500ドルのiPhoneが現実になる」との声も上がっています。
テック業界とAI関連株に強い逆風
ウェドブッシュ証券のアナリスト、ダン・アイブス氏は、「1980年代の製造業回帰を目指すこの政策は、経済的な破滅を招き、テクノロジー業界、AI革命全体を崩壊させる実験のようだ」と指摘しました。
今回の関税措置は、テクノロジー分野を中心に米国株全体への逆風を強めており、AI関連株にも影響が及んでいます。
AI競争で中国が台頭、エヌビディアへの懸念も高まる
さらに、今年1月に中国のスタートアップ企業「ディープシーク」がAIチャットボットを発表したことで、エヌビディアをはじめとするAI関連銘柄の株価が下落するきっかけとなりました。過剰な期待による高すぎるバリュエーションや、AI開発に対する莫大な投資への懸念が強まっています。
米財務長官は市場の動揺に冷静な姿勢
財務長官スコット・ベッセント氏は4日に公開されたインタビューで、トランプ大統領の貿易政策を擁護しました。ベッセント氏は「市場は上がったり下がったりするもの」と述べ、今回の市場の下落は中国のAI企業による発表に端を発しているとの見解を示しました。
また、「これは『マグニフィセント・セブン』に関する問題であり、『MAGA政策』が直接的な原因とは言い切れない」とも語っています。
一時的な回復も、下落基調は続く
一方、トランプ大統領が「ベトナムが関税をゼロにする意向を示した」と発言したことで、市場は一時的に下げ幅を縮小しました。しかしこの安心感は長続きせず、株式市場はセッション終盤にかけて再び下落基調となりました。
エヌビディア、メタ、アップルはいずれも週間ベースで二桁の下落率を記録しており、米国市場全体に広がる不安感を象徴しています。