トランプ関税で市場が大混乱!今こそ買うべき米国株トップ銘柄とは?

  • 2025年3月10日
  • 2025年3月10日
  • BS余話

米国の有力投資情報誌「バロンズ」が、ドナルド・トランプ前大統領の関税政策が市場に与える影響と、それに対抗する投資戦略について特集しています。本記事では、バロンズの記事の内容を紹介しながら、どのような企業が有望なのかを探っていきます。

市場の不安定化と投資家の選択肢

トランプ前大統領の関税政策が再び市場を揺るがせています。投資家の間では貿易戦争の影響を懸念する声が高まっていますが、一方で、こうした状況の中でも成長が見込める企業や、関税の影響を受けにくい企業に注目する動きもあります。

リサーチ・アフィリエイツの株式戦略最高投資責任者(CIO)であるクエ・グエン氏は、「関税による混乱が予想される中、国内市場に強みを持ち、価格転嫁が可能な企業を選ぶことが重要」と指摘しています。

国内市場に強みを持つ企業

バロンズが紹介している企業の中で、国内市場を中心に成長が期待される企業として、スプラウツ・ファーマーズ・マーケット(SFM)とギャップ(GPS)が挙げられています。

  • スプラウツ・ファーマーズ・マーケット(SFM)
    オーガニック食品を取り扱う同社は、地元産の食材を重視しており、関税の影響を受けにくい点が強みです。ウォール街では、2024年に売上が24%増加し、2026年には13.5%の成長が見込まれています。株価も今年8%上昇しています。
  • ギャップ(GPS)
    アパレル小売企業であるギャップは、中国製品に対する関税(現在20%)の影響を受ける可能性がありますが、競合となる中国発のショッピングアプリ「シーイン(Shein)」や「テム(Temu)」の方がより厳しい状況に直面すると考えられています。そのため、ギャップが市場シェアを拡大する可能性があるとバロンズは分析しています。

不動産・金融・ヘルスケア分野の注目銘柄

カーネギー・インベストメント・カウンセルのリサーチディレクター、グレッグ・ホルター氏は、不動産、金融、ヘルスケア分野の「優良成長企業」に注目しています。

  • パブリック・ストレージ(PSA)
    セルフストレージ施設を運営し、稼働率92%を維持する同社は不動産投資信託(REIT)で、コスト削減のためにデジタルサービスの導入や太陽光パネルの設置を進めています。2026年には4%の営業利益成長が期待されており、3.8%の配当利回りを誇ります。
  • アメリカン・タワー(AMT)
    ワイヤレス通信のインフラを提供する不動産投資信託(REIT)で、人工知能(AI)やスマートフォンの普及によるデータ通信量の増加が追い風となっています。ウォール街では、今後数年間で13%の売上成長が見込まれ、今年の株価は16%上昇しています。

金融セクターの再評価と規制緩和

金融セクターは関税の影響で市場の懸念が高まっていますが、グエン氏は「銀行株は割安」と評価しています。トランプ前大統領が再び規制緩和を進める可能性もあり、金融株の回復が期待されます。

  • シティグループ(C)とウェルズ・ファーゴ(WFC)
    2025年の予想PERは、それぞれ10倍と12倍と割安であり、売上成長もそれぞれ25%以上、11%と期待されています。
  • プログレッシブ(PGR)とチャブ(CB)
    自動車保険市場でシェアを拡大するプログレッシブは、今後の売上成長が年間平均15%と予測されています。また、商業向け損害保険のチャブは、山火事による損失比率が改善すると見られており、今後の成長が期待されています。

ヘルスケア分野の安定成長

ヘルスケア分野は、高成長株が多い中で比較的安定した収益が見込めるため、投資家にとって魅力的な選択肢となっています。

  • ストライカー(SYK)とステリス(STE)
    医療技術と病院サービスを提供する両社は、関税の影響を受けにくいことが評価されています。2024年の売上は10%以上増加する見込みです。
  • CVSヘルス(CVS)とメドトロニック(MDT)
    CVSは、2024年に株価が45%上昇しており、予想PERは11倍、配当利回りは4%と割安です。メドトロニックは、インスリン投与ポンプや心臓モニタリング機器の需要が堅調で、今年18%株価が上昇しています。

関税の恩恵を受ける可能性がある銘柄

関税の影響を逆手に取り、利益を上げる企業も存在します。

  • フリーポート・マクモラン(FCX)
    米国内で銅を採掘する同社は、輸入関税の影響を受けず、競争力を高める可能性があります。銅価格は今年20%上昇しており、同社の株価も堅調です。
  • ファースト・ソーラー(FSLR)
    米国の太陽光パネルメーカーであり、輸入関税が同社の価格競争力を維持する手助けとなります。予想PERは7倍と割安で、ウォール街の目標株価は3月7日現在の価格より76%高い245ドルとされています。

まとめ

トランプ前大統領の関税政策は市場に大きな影響を与えていますが、国内市場に強みを持つ企業や、関税の影響を受けにくい企業、さらには関税の恩恵を受ける企業に注目することで、投資のチャンスを見出すことができます。

バロンズが紹介した企業の中には、成長が期待される銘柄が多数あり、投資家にとっては貿易摩擦の中でも安定したリターンを得る手段となるかもしれません。関税リスクを考慮しながら、ポートフォリオの見直しを検討してみるのも一つの選択肢です。

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