2024年は米国株投資家にとって重要な年となる見込みです。特に配当を重視する投資家にとっては、大手テクノロジー企業のメタ・プラットフォームズ（META）とアルファベット（GOOGL）が配当支払いを開始するという朗報があります。これまで配当はビッグテック企業において成長の終焉を意味するものと見なされがちでしたが、この傾向は変わりつつあります。アップル（AAPL）、マイクロソフト（MSFT）、エヌビディア（NVDA）がそれぞれ1987年、2003年、2012年に配当を開始して以来、これらの企業が持続的な成長を遂げていることが、この見方を裏付けています。
2023年にはS&P 500指数を構成する企業の配当が5.2%増加し、2024年にはさらに6.5%への増加が予想されています。シティの米国株式ストラテジストであるスコット・クロナート氏は、企業収益とフリーキャッシュフローが約10%成長するという同社の楽観的な見通しを踏まえると、配当増加率はさらに上昇する可能性があると指摘しています。過去1年間に新たに配当を開始した企業が13社、配当を増加させた企業が323社、減少させたのが23社と、多くの企業が健全な財務状態を背景に配当政策を見直しています。
また、バイデン大統領が再選された場合、自社株買いへの課税率が1%から4%に引き上げられることにより、企業は自社株買いよりも配当増加を選択する可能性が高まります。これは、投資家にとって配当収入の機会が増えることを意味し、特に今後予想される金利が低下する環境では、配当株がより魅力的な投資選択肢となります。
具体的な投資先として、クロナート氏は、S&P500構成銘柄のうち、シティが「買い」と評価し、3年間の1株当たり配当金の年複利成長率が5％を超え、予想配当金成長率が中央値を超える企業をスクリーニングし、以下のようにリストアップしています。
- ナイキ（NKE）
- ハリバートン（HAL）
- ダーデン・レストランツ（DRI）
- シャーウィン・ウィリアムズ（SHW）
- ブロードコム（AVGO）
- マイクロソフト（MSFT）
- アーサー・J・ギャラガー（AJG）
- コンステレーション・ブランズ（STZ）
- ビザ（V)
- ヤム・ブランズ（YUM）
- マスターカード（MA）
- ラム・リサーチ（LRCX）
投資家は、これらの情報をもとに、配当収入の可能性を見逃さず、投資ポートフォリオの見直しを検討しても良いかしれません。クロナート氏によれば、配当は多くの大手企業の所有ベースを多様化し、長期的な複利成長のための再投資にも価値があるとされています。これからの市場では、成長株であっても配当を通じた株主へのリターンが期待できるため、多様な所有ベースを持つ米国株式が報われる可能性があります。
今後の市場環境下で、投資家は賢く戦略を練り、配当を重視することで将来の不確実性に備えることが求められます。2024年の米国株式市場は、配当に注目することで新たな投資の機会を発掘できるかもしれません。
＊過去記事 配当株