ユニティ・ソフトウェア（U）は5月3日に従業員の8％削減を予定していると発表しましたが、アナリストの一部はこれを良い兆候だとは見ていません。
ビデオゲームソフトウェア開発会社であるユニティは、3日付の証券取引委員会への提出書類で、約600人の従業員の役割を削減すると述べました。現在、同社は約7,700人の従業員を抱えています。
提出書類によれば、ユニティはこの削減を「長期的で収益性の高い成長のための位置づけ」としています。また、第2四半期に退職金や福利厚生に関連する約2,600万ドルの費用が発生すると述べています。
オッペンハイマーのアナリスト、マーティン・ヤン氏は、今回の人員削減が下半期の売上が予想を下回ることを示し、2023年に収益性を改善することに経営陣が注力していると述べました。
ヤン氏は、「弱いマクロ経済状況や厳しいモバイル広告市場を考慮し、ユニティ経営陣は2023年の利益重視の姿勢を維持すると思われる。今回のコスト削減は、2023年下半期の売上成長見通しが予想より弱く、経営陣が利益目標にコミットしていることを示している」と述べています。
ウィリアム・ブレアのアナリスト、ディラン・ベッカー氏は、レイオフ後も7000人の従業員が残り、2022年の5000人を上回ると述べました。ベッカー氏はユニティの格付けをアウトパフォームとし、「それでも今後の機会を生かすには十分な位置にある」と評価しています。
ユニティは、今年レイオフを実施した多くのテック企業の1つです。アルファベット（GOOGL）、アマゾン（AMZN）、メタ・プラットフォームズ（META）などの大手も、2023年の人員削減を発表しています。
IBM（IBM）、ドキュサイン（DOCU）、オートデスク（ADSK）、ワークデイ（WDAY）、オクタ（OKTA）などの企業も最近、人員を削減しています。
3日にユニティの株価は0.83％下落し、25.1ドルで取引されています（米国東部夏時間12:27PM現在）。同社は、同社は5月10日に第1四半期決算を発表する予定です。
＊過去記事「ユニティ 第4四半期決算発表後に15％暴落」