iPhone 14の販売が9月16日に開始されます。アップルの最新四半期におけるiPhoneの売上は407億ドルで、同社の四半期売上830億ドルのほぼ半分を占めており、新しいiPhoneがどれだけ売れるかは同社の業績、そして株価に大きな影響を与えます。
過去の歴史を見ると、iPhoneの販売初日のアップルの株価は1％未満の上昇にとどまり、あまり大きな動きは見せていません。
しかし、販売開始から時間が経つとともに株価が右肩上がりになることを過去のデータは示しています。販売開始から1ヶ月後の上昇率の平均は1.6%、3ヶ月後は3.5％、6ヶ月後には14％まで平均上昇率が上がることをダウ・ジョーンズ・マーケッツのデータは示しており、年初来で16％余りの株価下落に頭を痛めている株主にとっては朗報となっています。
実際の売れ行きについては、堅調に推移すると予想されています。ウェドブッシュ証券のアナリスト、ダン・アイブス氏は最近のリサーチノートの中で、iPhone 14の初期受注が堅調であり、現在の厳しい経済環境の中でも「iPhone 13とほぼ横ばいになるだろう」と述べています。
同氏は「世界中の10億人のiPhoneユーザーのうち2億4000万人は、3年半以上携帯電話をアップグレードしていない」と推測しており、買い替え需要が堅調な売れ行きを予想する根拠となっています。
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