直近の小売業決算の大きな収穫のひとつは、高所得者層の消費意欲が依然旺盛であることがわかったことでした。アメリカの富裕層は、インフレ率の上昇にもかかわらず、購買意欲を失ってはいません。
このほどモルガン・スタンレーの消費者アナリストが過去の景気後退期を1990年代までさかのぼって調査したところ、アメリカの上位20％の所得者の年間平均支出が前年比で減少したのは、米国で「グレート・リセッション」と呼ばれている2008年秋の不況期だけだったそうです。
これは、金融市場によってバランスシートが圧迫されただけでなく、住宅などの非金融資産も価値を失って、富裕層への影響が大きかったためと思われます。
現在の米国経済の状況は、住宅価格が当時のような赤字に転落する危険はなさそうで、2008年の再来の可能性はいまのところ低そうです。株式市場の下落は彼らにとっても痛手ですが、20%の富裕層は1.5兆ドルの余剰貯蓄を持っており、これを活用することができます。
そのため、モルガン・スタンレーは 「2022/2023年に消費者裁量支出が減速する可能性があるが、米国の上位20％の世帯は消費を継続する可能性が高い」とみています。
ただ、2008年の再現はないとしても、40年ぶりの高水準のインフレと、ミシガン大学が測定した消費者信頼感が30年ぶりの低水準にあることは問題だと同社は認識しており、高所得者層の消費が大幅に減少する可能性は常にあるとの問題意識は持っています。
ただ、仮にそうしたことが起こったとしても、すべての小売企業が等しく その痛みを感じるわけではなく、以下の10社はその影響を被る度合いは低いとモルガン・スタンレーは考えています。
・TJXカンパニーズ（TJX）
アパレル、ホームインテリア、その他の商品をオフプライスで提供する大手小売会社
・バーリントン・ストアーズ（BURL）
米国で3番目に大規模なオフプライス・アパレル・ホームファッション小売業者
・ロス・ストアーズ（ROST）
アパレル・ホームインテリアをオフ・プライスで提供する米国の大手小売企業
・ギャップ（GAP）
衣料品、アクセサリー、パーソナルケア製品を販売
・スケッチャーズUSA（SKX）
ライフスタイル提案型のフットウエアを展開
・コールズ（KSS）
プライベートブランドおよびナショナルブランドのアパレル、靴、アクセサリー、化粧品、家庭用家具・インテリアを値ごろ感のある価格で販売
・コストコ・ホールセール（COST）
会員制の大型量販店チェーンを展開
・マクドナルド（MCD）
世界最大のレストランオーナーであり運営会社
・ヤム・ブランズ（YUM）
米国を拠点とするレストラン運営会社
・ドミノ・ピザ（DPZ）
宅配ピザチェーン会社