ドイツ銀行がアップル（AAPL）の目標株価を引き下げました。アナリストのシドニー・ホー氏は、目標株価を200ドルから175ドルに引き下げましたが、格付けは「買い」を維持しました。ただ、下げたとは言っても132ドルあまりの現在の水準からは約32％の上昇の余地があることになります。
ホー氏は、株価はメガキャップの同業他社の大半と同等かそれ以上のパフォーマンスを示しているものの、マクロの不確実性が引き続き投資家の心理を圧迫する可能性があると思うと書いています。同氏は、アップルの目標株価を将来の収益の26倍に引き下げ、今後1年間で株価が5年ぶりの高値である30倍以上に戻るとは考えていません。
同社が4月の決算発表時に6月期の正式な見通しを示さなかったものの、サプライチェーンの制約、外国通貨の影響、ロシア・ウクライナ戦争関連の影響に関するコメントから、売上の伸びが1桁前半にとどまる可能性があるとホー氏は指摘しています。同氏は、コンセンサス予想の1％成長に対し、前年同期比3％の成長を見込んでいます。
「過去1ヶ月以上のマクロ環境（金利上昇、消費者支出の鈍化、地政学的不確実性の継続）を考慮すると、我々の予測に対するリスクは下向きであり、アップルが注文を減らすという話をもっと聞いても驚かないだろう」と同氏は書いています。
同氏は、世界のGDP成長率とインフレ、中国のCovid-19のロックダウンを含む需要の傾向を監視しており、アップルのサプライチェーンが、今後数四半期の決算を前にして注目すべき重要な要素になると考えています。
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