アップル（APPL）の株価が下落を続けています。この下落により世界で最も時価総額の高い企業という称号をエネルギー大手サウジアラムコに譲ることになってしまいましたが、そうしたことよりもっと注目されるべきは、アップルの株価がここのところの底と意識されていた150ドルを割ってしまったことです。
昨年11月以降、アップル株は150ドルを底として持ち直して来ましたが、5月12日ついにそこを割って140ドル台に下がってしまいました。13日も下落は止まらず終値は142.56ドルでした。
つい最近まで今年に入ってからの下落率が10％あまりと他のハイテク株と比べて安定していましたが、この2日の急落で年初来の下落率は20％を超えています。
比較的堅調だったアップルまでこのように下落幅が大きくなって来たことは不吉な兆候であると市場は受け取っています。
というのも、アップルは市場全体において非常に大きな力を持っている、ユニークな存在だからです。その時価総額はS&P 500の時価総額全体の約7%に相当します。これは、株価指数の水準が構成銘柄の時価総額で加重されているため、重要な意味を持ちます。
時価総額の大きい銘柄は、指数の動きに大きな影響を与えます。ですから、アップルの株価が下がると、S&P500はなかなか上昇しないのです。
12日には、そのような動きが顕著になりました。インデックスに含まれる全ての銘柄を均等に加重しているInvesco S&P 500 Equal Weight Exchange-Traded Fund (RSP) は、午後早くには0.1%上昇していたましたが、時価総額加重型のS&P 500は0.7%下落し、3%下落したアップルがその足を引っ張りました。
最近の下落の発端はグーグルがスマートウォッチを発売を発表したことのようですが、インフレによって消費者の懐が寂しくなりつつなか、利益の流れの質が高く、安定していると見られるアップルでさえもその影響を受けるのではないか、そしてそれば市場全体のセンチメントを一層悪くするのではないか、市場は不安を持って見守っているようです。
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