バークレイズ証券は10月18日、ウォルト・ディズニー（DIS）を「アウトパフォーム」から「イコール・ウェイト」に格下げすることを発表しました。
ディズニー社の最高経営責任者（CEO）であるボブ・チャペック氏は先月、第4四半期の世界の有料会員数が、前3ヵ月間の5,850万人の増加に対し、「一桁台前半」の数百万人の増加になると述べ、Disney+の成長鈍化を示唆しました。
メディアコンテンツの最も豊富なポートフォリオを有するDisney+は、2019年に大ヒット作品を発表し、「スター・ウォーズ」や「アベンジャーズ」などのヒット作で新規加入者を獲得しました。
ネットフリックス、Apple TV+、アマゾン・プライム・ビデオといったライバルのストリーミングプラットフォームは、異なるアプローチをとっています。これらの企業は、オリジナルコンテンツに多額の投資を行い、加入者を獲得しました。
バークレイズ証券のアナリスト、カナン・ヴェンカテシュワーラ氏は、「同社（ディズニー）は週に1本の新しいコンテンツを目標にしているようだが、すべてのコンテンツが同じフランチャイズ価値や認知度を持っているわけではない」と述べています。
また、バークレイズは、Disney+の加入者数が伸び悩んでいるのは、2020年に加入者数が増加したことだけが原因ではないとしています。この年は、自宅で娯楽を求める人が増え、ストリーミング・プラットフォームが普及した年でした。
2024年度末までにDisney+の加入者数を2億3,000万人から2億6,000万人にするという目標を達成するためには、ディズニーは現在の2倍以上のペースで、少なくともネットフリックスと同じレベルまで成長させる必要があるとバークレイズは述べています。
10月19日に四半期決算を発表する予定のネットフリックスは、6月に終了した四半期の時点で2億900万人の加入者を抱えています。Disney+の有料会員数は1億1600万人でした。
今年に入ってからどの証券会社も格下げしていないディズニーの株は、10月18日の市場で対前営業日3.0%減の171.17ドルで取引されています（米国東部夏時間11:27AM）。