5月10日の米国市場でハイテク株が急落した原因のひとつとして、シティグループが、インターネット業界の主要な収益源であるデジタル広告の見通しについて警告を発したことがあります。これを受け、アルファベットとフェイスブックが急落、インターネット関連銘柄の広範な下落を引き起こしました。
シティグループは、デジタル広告から収益を得ている企業に対して「注意が必要である」とし、両社を「買い」から「中立」に格下げしました。アナリストのJason Bazinet氏は、「広告予算は今後もオンラインに移行すると予想されるものの、成長は鈍化する可能性が高く、強気になれない」と書いています。
フェイスブック（FB)の株価は4.1%も下落し、1日の下落率としては1月以来となりました。Googleの親会社であるアルファベット（GOOG）2.4%の下落。S&P500通信サービス指数は1.6%の下落となりました。
ブルームバーグがまとめたデータによると、アルファベットの株価は売上高の8倍で取引されており、過去10年で最高となっています。フェイスブックの売上高に対する株価倍率は9倍で、ナスダック100株価指数の企業の平均値の約2倍となっています。
デジタル広告は、パンデミックの影響でオンライン消費への移行が加速したため、過去2四半期にわたって堅調な伸びを示してきました。しかし、「セルサイドは、最近の好調さを今後5年間に渡って推定しているが、これはあまりにも楽観的な見方である」とシティは書いています。同社は、今後数四半期の間に成長が鈍化し、株価の倍率にリスクが生じると予想しています。
その他の銘柄では、ピンタレストとツイッターを「中立」、スナップを「売り」とシティは評価しています。デジタル広告関連銘柄の中で唯一「買い」推奨しているのがロクで、「コネクテッドTV市場はまだ初期段階にある」としています。