バイデン米大統領が3月31日に発表した２兆ドルのインフラ投資計画を受けてその恩恵を受けるであろう企業への投資熱が高まっています。この計画で主役となる情報技術分野で、その恩恵を受ける可能性がある銘柄をバロンズが紹介しています。
EV充電器
ホワイトハウスは、2030年までに50万台の充電器の全国ネットワークを構築するなど、電気自動車市場に1740億ドルの投資を行うことを提案しています。
先週、投資家は電気自動車用充電器メーカーに飛びつき、チャージポイント・ホールディングス (CHPT)は45％、ブリンク・チャージング (BLNK)は15％も上昇しました。
しかし、まだ見過ごされている企業があります。エバーコアのアナリスト、アミット・ダリヤナニ氏は、アンフェノール（APH）、TEコネクティビティ（TEL）、センサタ・テクノロジーズ・ホールディング（ST）など、EV充電器の部品メーカーが大きな勝利を収めると見ています。
ブロードバンド
高速ブロードバンドサービスを全国的に拡大するため、今後8年間で1000億ドルを投資することをバイデン大統領は計画しています。
ベアードの技術ストラテジストであるテッド・モートンソン氏は、シスコ・システムズ（CSCO）やシエナ（CIEN）をはじめとする通信機器メーカーにチャンスがあると考えています。
また、5Gワイヤレスの普及を推進することで、アップル（AAPL）などの携帯電話会社、エリクソン（ERIC）やノキア（NOK）などのワイヤレスインフラ企業、クアルコム（QCOM）、スカイワークス（SWKS）、コルボ（QRVO）などの通信チップ企業にも追い風が吹く可能性があります。
建設関係
道路などを建設するためには設計能力の拡充を図る必要があります。設計ソフトウェアを開発しているオートデスク (ADSK)、ベントレー・システムズ (BSY)、PTC (PTC)や、シミュレーションソフトウェアを販売しているアンシス (ANSS)などの企業にとって、建設業への大きな支出は良いニュースとなるはずです。