UBSのアナリスト、デイビッド・ボグト氏が3月31日、アップル（AAPL）の格付けを「中立」から「買い」に引き上げ、目標株価を115ドルから142ドルに設定しました。この価格は現在の水準から18％近く値上がりすることを意味します。
ボグト氏はそのリサーチノートの中で今回の格上げには二つの理由があるとしています。
ひとつは、iPhoneの販売が好調であること。同氏は「スーパーサイクル」が到来しているとまでは考えていませんが、販売台数の見通しを2021年9月期に2億2,000万台（500万台増）、2022年9月期に2億1,500万台（1,000万台増）と若干上方修正しています。
ふたつめの理由は、電気自動車（EV）市場への参入。EVの販売を開始して、アップルは世界市場の少なくとも5％を占めることになると同氏は考えています。
10年後には自動車市場はほぼ100％EVになり、9,000万台以上の市場がアップルのような新規参入者に開放されるとして、アップルが10年後に世界のEVユニットの8％を獲得、営業利益率が15％に近づくと想定しています。
「自動車市場とアップルの業界への複数年にわたる投資（自動運転車のライセンスとLiDARの特許）の分析から、アップルの自動車分野への参入には少なくとも1株あたり14ドルの上昇をもたらす価値があると」とボグト氏は述べています。
また、同氏は、2013年以降（ただし2020年を除く）、アップルが毎年9月に新機種を発表する前の6ヶ月間に、アップル株が15％上昇していること指摘。今回のアップグレードはこの定期的な上昇トレンドを捉えることを意識したものであることを明らかにしています。