AI（人工知能）は、もはや一部の専門投資家だけのテーマではなく、S&P500全体を動かす主役となっています。マーケットウォッチが2025年9月13日に報じた記事では、「AIを巡る投資判断がポートフォリオの明暗を分ける」として、専門家のプレイブックを紹介しています。
以下はその内容の要点をまとめたものです。
インフラ銘柄が依然主役
AIの中核をなすインフラ構築は、これまでの最も確実な投資戦略のひとつとされています。
GPU供給の中心にいるエヌビディア（NVDA）をはじめ、AI向けデータセンターを急拡大させているコアウィーブ（CRWV）、そして半導体大手のブロードコム（AVGO）などが引き続き注目されています。
また、見逃されがちな領域として「エネルギー」が挙げられています。AIデータセンターによる電力需要の急増により、ブルーム・エナジー（BE）やGEベルノバ（GEV）、イートン（ETN）などの企業が恩恵を受けると見られています。
AIインフラ投資がやや過熱気味との懸念もありますが、専門家の見方では「過小投資こそ最大のリスク」とされています。
収益化に成功した「ビッグテック」
インフラ提供だけでなく、自社でAIを活用して収益を伸ばしている企業にも注目が集まっています。
アルファベット（GOOGL）とメタ・プラットフォームズ（META）は、AIを広告ビジネスやクラウド事業に活用しており、非常に高い投資対効果を得ているとされています。たとえば、グーグル・クラウドは前年比32%の成長を記録し、今後2年間で580億ドルの追加売上を見込んでいます。
広告の自動最適化においても、「Performance Max」や「Advantage+」といったツールが広告主から高評価を得ており、デジタル広告分野でのAIの浸透が進んでいます。
「アプリケーション銘柄」の可能性と課題
AIを活用した新たなサービスを提供する企業への注目も高まっています。
たとえば、サービスナウ（NOW）はAIエージェントを活用し、ケースの要約や知識の自動生成、インシデント対応を自動化する「Pro Plus」製品を投入しました。開発から1年半で実用化にこぎつけた点が評価されています。
また、クラウドストライク（CRWD）やインテュイット（INTU）も、AIを組み込んだ製品をすでにリリースしており、「AI活用による競争優位」を築こうとしています。
ただし、この領域はまだ収益貢献が明確でない段階の企業も多く、「勝ち組と負け組」が分かれるフェーズにあると警告する声もあります。
結論：インフラ・収益・応用、すべてに目を向ける
AI銘柄の選定においては、単にエヌビディアなどのGPU関連に偏るのではなく、以下のような視点で分散投資を検討することが、2025年の勝者となる鍵となりそうです。
- 半導体・データセンター関連（NVDA、AVGO、CRWV）
- 電力インフラ関連（BE、GEV、ETN）
- 広告・クラウドでの収益化が進むビッグテック（GOOGL、META）
- AIアプリケーションを提供するソフトウェア企業（NOW、CRWD、INTU）
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