マイクロン株に141%の上昇余地！目標株価1,750ドルを維持、AIメモリー需要への強気予想は続く

✨ この記事でわかること

• マイクロン株が急落するなか、キーバンクが目標株価1,750ドルを維持した理由
• クラウド需要の回復とDRAM価格の上昇が、マイクロンの業績を支える可能性
• 予想PERの低さが投資機会なのか、メモリー市況のピークを示す警告なのかという重要な論点

マイクロン・テクノロジー（MU）の株価が大幅に下落するなか、ウォール街では依然として強気の見通しが示されています。

11月10日付のバロンズによると、キーバンクのアナリスト、ジョン・ビン氏は、マイクロンの目標株価1,750ドルを維持しました。

11月10日の終値725.11ドルを基準にすると、上昇余地は約141.3%に達します。

株価が10月初めから大幅に下落する一方、同社の業績は記録的な水準にあります。

投資家にとって重要なのは、現在の株価下落が一時的な市場心理の悪化なのか、それともメモリー半導体の好況が終わりに近づいている兆候なのかを見極めることです。

目標株価1,750ドルを維持、現在の株価から約141%の上昇余地

キーバンクのジョン・ビン氏は11月9日付の調査レポートで、マイクロンの目標株価1,750ドルを維持しました。

11月10日の株価動向と比較すると、次のようになります。

目標株価1,750ドルは、ビン氏が予想する2028年度の1株当たり利益にPER6倍を適用したものです。

つまり、非常に高いPERを想定しているわけではありません。

マイクロンの利益が今後も高い水準を維持できれば、比較的低いPERでも現在の株価を大幅に上回る評価が可能だという考え方です。

ただし、これはアナリストの業績予測に基づく評価であり、将来の株価上昇を保証するものではありません。

クラウド需要の回復が強気予想を支える

ビン氏が強気の見通しを維持する理由のひとつが、クラウドコンピューティング需要の改善です。

バロンズが紹介した10月のクラウド関連データでは、成長率が次の水準に達しています。

• 前月比：2%増
• 前年同月比：12%増

ビン氏は、これらのデータを従来型サーバー需要の力強い成長が戻ってきた兆候と評価しています。

ここで重要なのは、AI専用サーバーだけでなく、一般的なクラウドサービスを支えるサーバーでもメモリー需要が拡大する可能性があることです。

マイクロンはAI向けの高帯域幅メモリー（HBM）だけでなく、一般的なサーバーに使用されるDRAMやストレージ向けNANDも供給しています。

従来型サーバーの需要回復が続けば、同社の成長を支える市場がさらに広がることになります。

ただし、今回のクラウド関連データはアナリストが評価した市場指標であり、マイクロン自身の受注増加を直接示すものではありません。

公式決算が示す驚異的な収益力

マイクロンが9月30日に発表した2026年度第4四半期決算では、AI関連需要の拡大が業績に明確に表れました。

主な実績は以下のとおりです。

出典：マイクロン公式決算発表。調整後EPSと調整後粗利益率は非GAAPベースです。

2027年度第1四半期についても、同社は売上高615億ドル、調整後EPS38.15ドルを中心値とする見通しを示しています。

この数字は、少なくとも会社側が短期的な需要の大幅な落ち込みを想定していないことを示しています。

一方、調整後粗利益率は前四半期の87.0%から86.25%へ低下する見通しです。

依然として高い利益率ですが、投資家は現在の高収益がどの程度持続するのかに注目しています。

関連記事：マイクロン売上高379%増　記録的決算でもPER6.6倍、市場が慎重な理由

DRAM価格の上昇と長期供給契約が注目材料に

メモリー半導体の価格動向も、マイクロンの利益を左右する重要な要素です。

ビン氏は10月の時点で、2026年第4四半期のDRAM価格が前四半期比15〜20%上昇すると予想していました。

DRAM価格の上昇は、販売数量が同じでも売上高や利益率を押し上げる可能性があります。

また、バロンズによると、アルファベット（GOOGL）傘下のグーグルが、メモリーの長期供給契約を2035年まで延長することを検討しているとの情報もあります。

ただし、これはアナリストが紹介した情報であり、グーグルによる契約延長の正式発表ではありません。

長期契約が拡大すれば、メモリーメーカーにとって将来の販売見通しを立てやすくなる可能性があります。

マイクロン自身も公式決算で、戦略的顧客契約が将来の業績の安定性に対する確信を高めていると説明しています。

関連記事：マイクロン株が予想PER3.8倍の異例の割安水準に！320億ドルの契約保証と巨額自社株買いが反転の鍵か

予想PER4倍は割安なのか、それとも利益のピークなのか

現在のマイクロン株を評価するうえで、最も重要なのがPERの解釈です。

バロンズによると、同社株は2027年度の市場予想利益に対して約4倍で取引されています。

一方、過去3年間のPER中央値は約9倍です。

この比較だけを見ると、現在の株価は極めて割安に見えます。

しかし、メモリー半導体企業には特有の問題があります。

DRAMやNANDは需給によって価格が大きく変動します。供給が不足すれば価格が上昇し、利益が急増しますが、供給能力が増えすぎると価格が下落し、収益が急速に悪化することがあります。

このため、利益が最も高い時期ほどPERが低く見える場合があります。

例えば、仮に年間EPSが180ドルから90ドルへ半減した場合、株価725.11ドルに対するPERは約4.0倍から約8.1倍へ上昇します。

株価が変わらなくても、利益予想の低下によって割安感が薄れるわけです。

ビン氏の強気予想が実現するには、AI需要や従来型サーバー需要がメモリー市況を支え、2028年度も高い利益水準が維持される必要があります。

AIデータセンター投資への警戒感が株価の重荷に

マイクロン株は10月1日以降、大きく下落しています。

バロンズは、米国中間選挙で民主党が勝利したことを受け、AIデータセンター建設が鈍化するのではないかという警戒感が株価の重荷になっていると説明しています。

ただし、選挙結果だけでAI向けメモリーの実際の需要が減少したと確認されたわけではありません。

今後、AIデータセンターに対する規制や投資環境が変化すれば、関連企業の設備投資計画に影響する可能性があります。

一方で、建設計画の調整と、既存データセンターで使用されるメモリー需要の変化は必ずしも一致しません。

市場が懸念する将来の需要減速と、企業が現在確認している受注や売上高を区別することが重要です。

今後のマイクロン株で注目すべきポイント

今後の株価を判断するうえでは、以下の動向が重要になります。

• DRAM価格が2027年に入っても高い水準を維持できるか。
• HBMと従来型サーバー向けメモリーの需要が拡大を続けるか。
• 長期供給契約が収益の安定性につながるか。
• 2027年度第1四半期の実績が会社予想を達成するか。
• 2028年度の利益予想が維持されるか、下方修正されるか。

特に注目したいのは、株価の反発そのものよりも、将来の利益予想がどのように変化するかという点です。

アナリストが想定する高収益が持続するなら、現在の低いPERは投資機会を示す可能性があります。

反対に、メモリー価格が下落し、将来の利益予想が大幅に引き下げられる場合、PERの低さだけでは株価を支えられなくなります。

まとめ

キーバンクが維持した目標株価1,750ドルは、11月10日の終値から約141%の上昇余地を示しています。

強気予想の背景にあるのは、AIメモリー需要の拡大だけではありません。従来型サーバー需要の回復、DRAM価格の上昇、長期供給契約による収益の安定化も重要な材料です。

ただし、これらの材料がすべて2028年度まで継続するかは不確実です。

現在のマイクロン株を巡る最大の争点は、PER4倍という数字そのものではなく、その計算に使われている利益がどれほど持続可能なのかという点にあります。

今回の強気予想は、マイクロンの長期的な収益力を市場が過小評価している可能性を示していますが、投資判断ではメモリー価格と将来利益予想の変化を慎重に確認する必要があります。

情報ソース

企業公式資料・一次情報

• Micron Technology：2026年度第4四半期・通期決算発表（2026年9月30日）

報道・市場情報

• Barron’s：How Micron Stock Can Soar 148% and End Its Slump（2026年11月10日）
• Yahoo Finance：Micron Technology（MU）Historical Prices（2026年11月10日終値）

※本記事は情報の提供を目的としており、特定の銘柄への投資を推奨するものではありません。投資は自己責任で行ってください。