9月18日の米国市場で注目された大きく動いた銘柄

2026年9月18日(金)の米国株式市場は、ダウ平均が95.40ドル安の51,682.64(-0.18%)と下落した一方、S&P500は0.17%高の7,650.50、ナスダック総合も0.4%上昇し26,522.54となりました。米10年債利回りが4.995%、2年債利回りが4.741%まで上昇し、金利高が幅広い銘柄の重荷となりました。FRBが17日に0.25%の利上げを実施したことで、年内の追加利上げ観測も強まっています。ダウ平均は3週連続安となり、3月以来の大幅な下落局面となりました。一方、企業業績やAI導入への長期的な期待は維持されています。

以下は、18日に注目され、株価が大きく動いた銘柄とその詳細です。

ストラテジー(MSTR)

株価変動: +16.39%
詳細: ビットコインを大量に保有する企業です。ビットコイン価格が上昇し、投資家がFRBによる利上げや暗号資産規制法案「Clarity Act」の失速を大きな悪材料とみなさなかったことから買いが集まりました。暗号資産関連株への資金流入が強まり、大幅高となりました。

コインベース・グローバル(COIN)

株価変動: +11.66%
詳細: 米国最大級の暗号資産取引所を運営する企業です。ビットコイン価格の上昇を背景に暗号資産関連株への買いが強まりました。FRBによる利上げやClarity Actを巡る懸念よりも、暗号資産市場の上昇を評価する動きが優勢となり、株価は2桁上昇となりました。

サンディスク(SNDK)

株価変動: +10.99%
詳細: NAND型フラッシュメモリーを使ったデータストレージ製品を手掛ける企業です。生成AIの普及に伴い、データセンターで高速・大容量ストレージへの需要が拡大するとの期待から買いが集まりました。AIインフラ投資の恩恵を受けるストレージ関連銘柄として注目されました。

ロビンフッド・マーケッツ(HOOD)

株価変動: +9.12%
詳細: 株式やオプション、暗号資産などのオンライン取引サービスを提供する企業です。ビットコイン価格の上昇を受けて暗号資産取引の活発化への期待が高まりました。コインベースやストラテジーなど他の暗号資産関連株とともに大幅上昇しました。

コヒレント(COHR)

株価変動: +7.19%
詳細: 光通信部品やレーザー、光学材料などを手掛ける企業です。AIデータセンターの拡大に伴い、サーバー間を高速接続する光通信部品への需要が増えるとの期待から上昇しました。AIインフラの高速化を支える光ネットワーク関連銘柄として資金が流入しました。

ラム・リサーチ(LRCX)

株価変動: +6.98%
詳細: 半導体製造工程で使用されるエッチング装置や成膜装置などを手掛ける大手半導体製造装置メーカーです。AI向け半導体や先端メモリーへの設備投資拡大期待を背景に、半導体製造装置株への買いが強まりました。AIインフラ投資の長期的な拡大が追い風になるとの見方が広がりました。

シーゲイト・テクノロジー(STX)

株価変動: +6.93%
詳細: ハードディスクドライブ(HDD)を中心としたデータストレージ製品を手掛ける企業です。AIデータセンターで保存されるデータ量が急増するなか、大容量ストレージ需要が長期的に拡大するとの期待が株価を押し上げました。AI関連のデータ保存需要を取り込む企業として買いが入りました。

アプライド・マテリアルズ(AMAT)

株価変動: +6.51%
詳細: 半導体やディスプレーの製造装置を手掛ける世界最大級の半導体製造装置メーカーです。AI向け半導体の生産能力増強に伴い、先端半導体工場への設備投資が拡大するとの期待から買われました。AI半導体需要の拡大が製造装置メーカーの業績を押し上げるとの見方が強まりました。

MACOMテクノロジー・ソリューションズ(MTSI)

株価変動: +4.83%
詳細: 通信、データセンター、防衛などで使用される高性能アナログ半導体やRF半導体を手掛ける企業です。BMOキャピタル・マーケッツが投資判断を「アウトパフォーム」に引き上げたことが買い材料となりました。AIデータセンターや高速通信分野での成長期待も株価を支えました。

マイクロン・テクノロジー(MU)

株価変動: +3.92%
詳細: DRAMやNAND型フラッシュメモリー、AI向けHBMなどを手掛ける米国の大手メモリーメーカーです。RBCキャピタル・マーケッツが「アウトパフォーム」の投資判断と1,500ドルの目標株価を維持し、AIによるメモリー需要の拡大を背景に株価評価がさらに切り上がる余地があるとの見方を示しました。特にメモリー使用量が多いエージェント型AIの普及に加え、HBM需要の拡大や生産能力の制約によって需給逼迫が続くとの期待が買い材料となりました。

SKハイニックス(SKHY)

株価変動: +2.46%
詳細: DRAM、NAND型フラッシュメモリー、AI向けHBMなどを手掛ける韓国の大手メモリーメーカーです。AI向けメモリー需要が供給能力を上回る状況が続くとの期待が半導体株への買いを支えました。また、米国子会社ソリダイムが米国内でNAND工場の建設を検討していると報じられたほか、インテルの米オハイオ州工場を活用した生産協力の可能性も浮上しています。AI向けメモリー需要の拡大と米国での生産能力強化への期待が株価を支えました。

ナイキ(NKE)

株価変動: -2.27%
詳細: 世界最大級のスポーツ用品メーカーです。約20年間にわたり契約していたサッカー選手キリアン・エムバペ氏がオン・ホールディングのブランドアンバサダーに移ったことが注目されました。有力選手との長期契約終了が意識され、株価は下落しました。

スチール・ダイナミクス(STLD)

株価変動: -4.11%
詳細: 鉄鋼製品の製造や金属リサイクルなどを手掛ける米国の鉄鋼大手です。発表した第3四半期の業績見通しがウォール街の期待を下回りました。米国の鉄鋼価格は過去1年間で大きく上昇しているものの、その恩恵が市場予想ほど利益に反映されないとの懸念から売られました。

ネットフリックス(NFLX)

株価変動: -4.67%
詳細: 世界的な動画配信サービスを運営する企業です。ウェルズ・ファーゴが投資判断を「アンダーウェイト」に引き下げ、目標株価を80ドルから57ドルへ大幅に引き下げました。視聴者のエンゲージメント低下や大型オリジナル作品の不足が懸念され、再びヒット作品を生み出す必要があるとの見方から売りが広がりました。
*関連記事「ネットフリックス株が急落 目標株価57ドルへの引き下げで浮上した成長不安」

アクセンチュア(ACN)

株価変動: -4.77%
詳細: ITコンサルティングやシステム開発、デジタルトランスフォーメーション支援などを手掛ける世界的大手コンサルティング企業です。グッゲンハイムが投資判断を「買い」から「中立」に引き下げ、185ドルの目標株価を撤回しました。夏場に株価が50%以上上昇した一方、顧客需要にそれに見合った改善が確認できないとの指摘が嫌気されました。

ゼネラル・モーターズ(GM)

株価変動: -5.09%
詳細: シボレーやキャデラックなどのブランドを展開する米国大手自動車メーカーです。長期金利の上昇を背景に自動車ローン金利の高止まりや消費者の購入負担増加への警戒が強まりました。景気や金利の影響を受けやすい自動車株に売りが広がり、株価は下落しました。

ブルーム・エナジー(BE)

株価変動: -5.41%
詳細: 固体酸化物型燃料電池を使った分散型発電システムを手掛ける企業です。この日日は大きな新規の企業固有悪材料は確認されておらず、急上昇してきた株価に対する利益確定売りが下落の一因となったとみられます。

クアルコム(QCOM)

株価変動: -5.82%
詳細: スマートフォン向け半導体や通信技術を手掛ける大手半導体メーカーです。AIや半導体関連株の一部に買いが入るなかでも同社株には売りが優勢となりました。スマートフォン市場への依存度や今後の成長期待を巡る見方から、半導体セクター内で銘柄選別が進みました。

ニューコア(NUE)

株価変動: -6.29%
詳細: 米国最大級の鉄鋼メーカーで、鋼材や鉄鋼製品の製造を手掛けています。第3四半期の業績見通しが市場予想を下回ったことが嫌気されました。米国の鉄鋼価格が過去12カ月で大幅に上昇しているにもかかわらず、利益見通しが期待に届かなかったことで失望売りが広がりました。

ASTスペースモバイル(ASTS)

株価変動: -6.68%
詳細: 人工衛星を利用して一般的なスマートフォンへ直接通信サービスを提供する宇宙通信ネットワークの構築を進める企業です。将来の成長期待を織り込んだ高PERの成長株に利益確定売りが広がるなか、同社株も大きく下落しました。金利上昇も高バリュエーション銘柄の重荷となりました。

ニュースケール・パワー(SMR)

株価変動: -8.52%
詳細: 小型モジュール炉(SMR)と呼ばれる次世代原子力発電技術を開発する企業です。AIデータセンター向けの電力需要拡大を背景に原子力関連株への期待が高まっていますが、この日は前日の大幅上昇の反動から利益確定売りが優勢となりました。短期間で株価が上昇していたことも売りを促しました。

ゼノン・ファーマシューティカルズ(XENE)

株価変動: -30.69%
詳細: 神経疾患向け治療薬の開発を手掛けるバイオ医薬品企業です。大うつ病性障害と双極性うつ病を対象とする臨床試験について、新規患者の登録を一時停止したと発表したことが大きな売り材料となりました。一方、局所てんかん発作向け治療薬については新薬承認申請を提出したと発表しましたが、うつ病治療薬開発への不透明感が強く意識されました。

*過去記事 株価変動

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