2025年に入り、広告市場は大きく回復の兆しを見せています。特に、モバイル広告分野に強みを持つアプラビン（APP）や、ソーシャルメディアを牽引するメタ・プラットフォームズ（META）、そして検索エンジンを支配するアルファベット（GOOGL）の決算が、市場の活況を裏付けています。しかしながら、この回復が長期的に続くのか、今後の市場環境には注意が必要です。
アプラビンの決算発表で株価急騰
アプラビンは、2024年第4四半期の決算で市場予想を上回る売上を記録しました。同社は人工知能（AI）を活用した広告テクノロジーの強化により、大幅な成長を遂げています。さらに、2025年第1四半期の見通しも力強いものとなり、投資家の期待を集めました。
ウェドブッシュのアナリストであるマイケル・パクター氏は、同社の広告事業について「第4四半期（2024年10月～12月期）において本当に素晴らしい結果を出した」とコメントし、目標株価を545ドルから620ドルに引き上げました。市場の反応もポジティブで、2月13日の米国市場でアプラビンの株価は24%上昇し、471.67ドルと過去最高値を記録しました。
オンライン広告市場全体も好調
アプラビンだけでなく、オンライン広告市場全体が回復基調にあります。レイモンド・ジェームズのアナリストであるアンドリュー・マロック氏は、メタ・プラットフォームズ、アルファベット、スナップ（SNAP）の決算を分析し、「政治サイクルやホリデーシーズンの影響で第4四半期は堅調だった。さらに、2025年第1四半期の見通しもポジティブだ」と述べています。
メタ・プラットフォームズの広告売上が好調
メタ・プラットフォームズは、1月29日に発表した決算で、アナリストの予想を上回る広告売上を記録しました。同社の最高財務責任者（CFO）であるスーザン・リー氏は、投資家向けの電話会議で「広告主の需要は依然として強い。特に、企業が広告費の価値を最大化するために、AIを活用した広告ツールの需要が再び高まっている」と述べています。
スナップ（Snapchatの親会社）も、2月4日に発表した決算で、広告主の数が前年同期比で2倍以上に増加したと報告しました。これに加えて、アルファベットの検索広告事業も予想を上回る売上を記録し、広告市場の回復をさらに強調しています。
トレードデスクは株価急落も将来性は依然として高い
一方で、プログラマティック広告の大手であるトレードデスク（TTD）は、第4四半期の売上が市場予想を下回り、決算発表後に株価が33%下落しました。同社の経営陣は、この売上の低迷はマクロ経済要因や競争要因ではなく、「社内の組織再編による一時的な生産性の低下」が主な要因だと説明しています。
シティのアナリストであるイガル・アロニアン氏は、トレードデスクの目標株価を140ドルから108ドルに引き下げたものの、「買い」の格付けを維持しています。同社のCEOであるジェフ・グリーン氏は、「もしこれがスポーツの試合なら、我々はまだ優勝候補のチームだ。しかし、今回の試合ではミスが多かった」と述べ、市場の成長に適応し続ける姿勢を強調しました。
広告市場回復の背景と今後の課題
ここ数年、「広告不況」という言葉が市場を覆っていました。その原因の一つは、2021年にアップル（AAPL）がプライバシー保護を目的に、モバイル端末でのターゲット広告を制限する措置を導入したことです。この影響で、多くの企業がターゲティング広告の効果を十分に発揮できず、広告市場全体が低迷しました。
しかし、現在の広告市場は回復基調にあり、特にAI技術の活用が広告の効果を向上させています。一方で、高インフレや高金利、関税の問題が消費者の支出に影響を与える可能性もあり、広告主の広告費削減につながるリスクは依然として存在します。
ウェドブッシュのアナリストであるスコット・デビット氏は、「消費者の支出が減れば、広告主の支出も減る傾向にある。しかし、今のところは経済が安定し、消費も続いているため、広告市場は好調を維持している」とコメントしています。
まとめ
2025年に入り、広告市場は回復傾向を見せており、特にアプラビン、メタ・プラットフォームズ、アルファベットといった大手企業が力強い決算を発表しました。一方で、トレードデスクのように、内部の課題に直面する企業も存在します。
広告市場の今後の成長は、AI技術の進化や経済環境に左右される可能性があります。高金利やインフレ、消費者の購買意欲の変化を注意深く見守ることが、投資家にとって重要となりそうです。