米国企業の自社株買いは引き続き活発で、S&P 500指数全体で重要な影響を及ぼしています。第2四半期には、アップル（AAPL）、アルファベット（GOOGL）、メタ・プラットフォームズ（META）が自社株買いにおいて主導的な役割を果たしました。以下では、自社株買いの最新動向について詳しく解説します。
第2四半期の自社株買い総額は前年同期比8%増
S&P 500指数の企業による第2四半期の自社株買い総額は2359億ドルに達しました。前年同期比では8%増加していますが、第1四半期からは0.4%減少しました。S&P ダウ・ジョーンズ・インデックスによると、この期間の自社株買いをリードしたのはアップルで、過去最高額となる288億ドルを費やしました。
アップルは6月までの12か月間で963億ドルを自社株買いに投じ、過去5年間では4400億ドル、過去10年間では6870億ドルを費やしています。この10年間でアップルの発行済株式数は約35%削減されており、同社は米国企業で最大規模の自社株買いプログラムを実施していることがわかります。
アルファベットやメタが続く
第2四半期では、アルファベットが157億ドル、メタ・プラットフォームズが95億ドルを自社株買いに費やしました。さらに、エヌビディア（NVDA）が88億ドル、ウェルズ・ファーゴ（WFC）が60億ドルで後に続いています。
S&P 500指数全体の自社株買い総額は、6月に終了した12か月間で8775億ドルに達し、前12か月間から8%の増加を記録しました。
配当より自社株買いを選ぶ企業が多い
企業は引き続き配当よりも自社株買いを重視しています。第2四半期のS&P 500の配当総額は前年同期比7%増の1534億ドルとなり、12か月間の合計は6030億ドルで過去最高を更新しました。
しかし、株価の上昇が続いているため、S&P 500指数に占める自社株買いの割合は減少傾向にあります。いわゆる自社株買い利回りは2022年の2.9%から低下し、2023年第2四半期までの12か月間では1.9%にとどまりました。一方、配当利回りは1.3%でした。
総利回りは低下傾向
S&P 500の総利回り（自社株買い利回り＋配当利回り）は、2023年に3.2%となりました。これは前年の3.5%や、2018年の6%からは低下しています。このような傾向は、企業が引き続き株主還元を重視する一方で、株価上昇により利回りが相対的に低下していることを反映しています。
まとめ
アップルやアルファベット、メタ・プラットフォームズといった米国大手企業は、自社株買いを通じて株主価値の向上に注力しています。一方で、利回りの低下が示すように、投資家にとっての総合的なリターンはやや減少傾向にあります。企業の配当や自社株買いの動向を注視することで、投資戦略を最適化することが可能です。