イーサリアムのブロックチェーン・ネットワークの大型アップデート「マージ（Merge）」がまもなく完了する予定です。「マージ」は、世界第2位の暗号通貨であるイーサを支えるネットワークを、より気候に優しくし、トークン保有者に投資の利回りを得る新たな方法を提供するように変えます。
アップグレードの中心は、取引処理の仕組みを現在の「プルーフ・オブ・ワーク」方式から「プルーフ・オブ・ステーク」に基づく方式に変更することで、エネルギー消費がはるかに少なくなるよう設計されています。
投資銀行カウエンのスティーブン・グラゴラ氏率いるアナリストは、9月13日付けのレポートで、イーサリアムにつながるデジタル資産のエコシステムは、暗号通貨の総時価総額の約40％（約1兆1千億ドル）を占めており、マージは重要であると指摘しています。
これにより、環境・社会・ガバナンス（ESG）要因を懸念する投資家による暗号通貨の採用が進む可能性があると、カウエンのチームは述べています。一方、ビットコインは、複雑なパズルを解いて取引を検証するコンピュータに依存するプルーフ・オブ・ワーク方式を採用しており、その過程で膨大なエネルギーを消費しているため、環境規制によるリスクがつきまとっています。
マージは、コインベース・グローバル（COIN）などの取引プラットフォームから、エヌビディア（NVDA）、アドバンスト・マイクロ・デバイセズ（AMD）といった半導体メーカーにも影響を与えそうだとカウエンのチームは述べています。
同チームはマージがコインベースの売上を押し上げる可能性が高いと見ており、コインベースが、ユーザーが取引検証プロセスの一環としてイーサをロックし、その見返りとして担保の利回りを得る「ステーキング」の主要プラットフォームとしての地位を確立しようと動き出していることを指摘しています。
カウエンのチームは、同社がこのビジネスから年間2億5000万ドルの売上と6000万ドルの利益を生み出すと推定していますが、ニーダムのアナリストであるJohn Todaro氏は、最も強気なシナリオの場合、コインベースのステーキングからの年間売上を5億7000万ドルと見積もっています。
ただ、カウエンのチームはマージ自体が成功するかどうかリスクがあることも指摘しています。規定に準拠しているかどうかネットワークを検閲しなければならないような事態になった場合、ビジネスを終了したり、会社の評判を貶める危険性があることに言及しています。
イーサリアムのプルーフ・オブ・ワークからプルーフ・オブ・ステークへの移行により、イーサの「暗号マイニング」が不要になるため、その過程で使用されていたグラフィック・プロセッシング・ユニット（GPU）を販売する半導体メーカーにも影響が及ぶことになります。
マイニング需要の減少について、カウエンのチームは悪いニュースではないと判断しており、不安定な暗号通貨の価格によって引き起こされる需要の急変のリスクを取り除くことになり、ビジネスに透明性を与えることになるとしています。
「GPUサプライヤーであるエヌビディア、AMDにとって、今回のマージは、将来的に再び暗号通貨の乱発サイクルが発生するリスクを排除する可能性が高く、センチメントにとって長期的にプラスになると見ている」と、カウエンのチームは述べています。
マージは9月20日までに完了する見込みで、アナリストはアップグレードが完了する可能性が高い日を9月15日と見ています。