シティリサーチのアナリスト、クリストファー・ダネリー氏が、半導体業界に”弱気の潮流 “が漂い出したことを指摘しています。
最近、顧客との面談を重ねた同氏は、「我々が会ったほとんどの投資家は、インフレの増加、中国経済の減速、ロシアとウクライナ紛争の経済的影響による景気後退の到来を信じて、半導体グループに弱気だった」と3月14日付けのノートに書いています。
中国が台湾を支配しようと侵攻する、いわゆる台湾有事が起こるかもしれないとの恐れが強まっており、同氏が会った複数の投資家がポートフォリオのリバランスを行っているそうです。
これらの投資家は、半導体生産を台湾積体電路製造（TSMC）に依存していない半導体企業に移行しています。具体的な動きとしては、アドバンスト・マイクロ・デバイセズ（AMD）やエヌビディア（NVDA）などから、インテル（INTC）やグローバルファウンドリーズ（GFS）に移ろうとしています。
TSMCは現在、世界で最も重要な半導体メーカーであり、AMDのTSMCへのエクスポージャーは55％で、ブロードコム（AVGO）が75％、アナログ・デバイセズ（ADI）が40％、エヌビディアが50％、マーベル・テクノロジー（MRVL）が60％であるとダネリー氏は指摘しています。
同氏は、インテルとクアルコム（QCOM）を取り巻くポジティブなセンチメントに驚いています。「投資家は、インテルには中国の台湾侵攻に対するヘッジとしての役割と魅力的なバリュエーション、クアルコムにはワイヤレス市場でのシェア拡大と魅力的なバリュエーションから強気である」と書いています。
ただ、インテルについては、ノートパソコンの出荷台数が減速する可能性があることが懸念材料の一つであるとしています。
一方、NXPセミコンダクターズ（NXPI）、テキサス・インスツルメンツ（TXN）、オン・セミコンダクター（ON）、マイクロチップ・テクノロジー（MCHP）、アナログ・デバイセスといった自動車用半導体メーカーについては、自動車用半導体の売上と自動車の生産水準に格差があるとし、顧客が最も弱気になっていると述べています。この数字は、自動車会社が二重発注している可能性を示唆しており、持続可能な傾向とは考えにくいとダネリー氏は書いています。