世界を変えるであろうテクノロジーのトレンドは、今まさに起こっています。注目すべき5つの成長トレンドと、その恩恵を受けられる銘柄をモトリーフールがピックアップしていますので、ご紹介します。
サイバーセキュリティ：クラウドストライク（CRWD）
コンピューティングデバイスをハッカーから守るには、古いアンチウイルスプログラムではもはや十分ではありません。消費者データが漏洩した企業では、数え切れないほどの侵害が発生しています。
最近の調査では、IT担当者の78%がサイバーセキュリティに不安を感じており、91%の企業が2021年にサイバーセキュリティへの支出を増やすことを計画していることがわかりました。
クラウドストライクは、独自の「Falcon」プラットフォームを使用して、すべての顧客をクラウドベースのネットワークで結びつけています。どこかで脅威が検出されると、ネットワーク全体が即座にそれを学習し、脅威をよりよく封じ込めることで、ネットワーク効果を生み出し、大きくなるほど技術を向上させます。
アナリストたちは、現在の2022年度（2021年暦年）におけるクラウドストライクの売上成長率を64％と予想しており、事業はまだ成長段階にあるにもかかわらず利益を上げています。
技術系調査会社のガートナーは、クラウドストライクをサイバーセキュリティ分野のリーダーとして何度もランク付けしており、クラウドストライクは今後も何年間にわたってその地位をキープできると考えられます。
太陽エネルギー：テスラ（TSLA）
ソーラーパネルは1950年代から存在していましたが、過去10年間で製造コストが劇的に低下し、ソーラーエネルギーは石炭火力よりも安くなりました。
テスラモーターズは、2012年に最初のモデルSを発表して以来、長い道のりを歩んできました。現在では世界最大級の企業となり、その自動車事業は急速に成長しています。しかし、テスラはバッテリー技術でも世界有数の企業であり、また、太陽光発電事業も傘下に収めています。
テスラのギガファクトリー2はニューヨークにあり、この施設で太陽電池やエネルギー貯蔵用の部品、スーパーチャージャーを製造しています。
何年も赤字が続いていたテスラの事業は現在、利益を上げており、アナリストは今後3年から5年の間に、毎年平均37％の1株当たり利益の成長を見込んでいます。テスラは、成長の余地があるEV事業とソーラー事業において、今後も優れたエネルギー関連銘柄となる可能性があります。
メタバース：メタ・プラットフォームズ（FB）
世界はますますデジタル化していますが、その次のステップは、物理的な世界とデジタルな世界が一緒になったメタバースかもしれません。メタバースは初期段階にありますが、成熟してデジタル経済のようなものになるかもしれません。
マーク・ザッカーバーグはメタバースの大いなる支持者であり、最近、会社名をフェイスブックからメタ・プラットフォームズに変更し、このデジタル世界の構築に注力することを表明しています。
メタバースの構築は膨大な事業となりますが、メタは今年だけで少なくとも100億ドルを投資し、今後数年間でさらに数十億ドルの投資を見込んでいます。メタには、これを実現するための豊富な資金があり、バランスシートには580億ドルの現金があります。また、28億人の月間アクティブユーザーがおり、過去3四半期だけで290億ドルの利益を上げています。
暗号資産：コインベース・グローバル（COIN）
すべての暗号通貨の世界的な時価総額は現在2兆ドルを超えており、「流行」として始まったものが今では非常に大きな資産となっています。
最近のレポートによると、現在存在する米ドルの40％が過去1年間に印刷されたものだそうです。このような政府支出の増加により、投資家はインフレに対抗する手段として、ドルを使わない貨幣価値の保存方法を検討するようになっています。
暗号通貨はまだ初期段階で、ビットコインやイーサリアムのような既存の暗号通貨と、ドージコインのような投機的な暗号通貨の両方が取引されています。
コインベース・グローバル は、業界全体に大きな影響を与える可能性のある大手暗号通貨取引所および暗号技術企業です。暗号は追跡が困難/不可能な場合が多く、セキュリティが重要であるため、コインベースのような大手取引所の存在は不可欠です。
コインベースはさまざまな方法で成長が可能です。暗号取引の促進から、支出、貯蓄、投資などの基本的な銀行機能まで多くの機能を発展させることができます。暗号が主流になり続ければ、コインベースはそれに欠かせない銘柄として存在意義を持ち続けると考えられます。
人工知能：アップスタート・ホールディングス（UPST）
太陽光発電のように、人工知能はこれまでも存在していた技術ですが、時間の経過とともに改良され、ますます実用的になっています。ある時点で、これらの改善により、企業はAIを使って産業を好転させることができます。最近の例では、FICOスコアをベースにしたローン申請者の資格認定システムがあります。
アップスタートは、独自のAIを使用して、FICOスコアを必要とせずに融資の判断を行っています。多くの人は、ローンを返済しても、FICOスコアが低いために資格を得られなかったり、必要以上に高い金利を支払ったりしています。アップスタートは、それに変わるより良い代替案を持っています。
アップスタートは、上場後わずか1年で、提携銀行を10行から31行に増やし、そのうちのいくつかはFICOスコアの使用を完全にやめ、アップスタートのモデルに依存しています。同社は、個人向けローンから自動車や住宅ローンへと拡大しており、アップスタートのストーリーはまだ始まったばかりです。