大手パソコンメーカー3社が5月28日に発表した決算は好調でした。シティ・リサーチのアナリストによると、これらのパソコンを動かす半導体も記録的な水準で売れており、今年の残りの期間に向けてポジティブな兆候である可能性が高いとのことです。
シティ・リサーチのアナリスト、クリストファー・デネリー氏によると、レノボ（LNVGY）、HP（HPQ）、デル・テクノロジーズ（DELL）の3社を合わせると、PC市場のシェアは63％に達するとのこと。
同氏は顧客向けノートのなかで、3社がコンピュータ部品の調達に大変苦労しており、レノボは不足が12〜18ヶ月続くと予想していると書いています。
3社が製造したコンピュータに多くの需要があることは、彼らが使用する部品を製造している半導体企業にとっては良い知らせです。
インテル（INTC）とアドバンスト・マイクロ・デバイセズ（AMD）にとって、PCは昨年の売上の約半分を占めており、マイクロン・テクノロジー（MU）は約4分の1を占めている、とデネリー氏は書いています。
インテルは中央処理装置（CPU）を製造し、AMDはCPUとグラフィックチップを設計。マイクロンは、フラッシュメモリとダイナミック・ランダム・アクセス・メモリ（DRAM）を製造しています。
デネリー氏はレノボは、在庫が少ない状態が続いており、世界的な半導体不足の影響もあって、供給不足が1年半ほど続くだろうと述べています。また、ライバルであるデルやHPも供給不足について話し合っているとのことです。
長期的には、AMDとインテルの間で価格競争が行われると同氏は予想していますが、そのような競争がいつ激化するかは明らかではありません。
デネリー氏は、4月のノートPCの出荷台数が3月に比べて13％減少し、彼のチームの予想を9％下回ったことに注意を促しました。PCの需要がどこかの時点でロールオーバーすると予想しているため、PC出荷のモニターを続けているそうです。
マーキュリーリサーチ社のデータによると、第1四半期のCPU出荷数は、前年同期比で若干減少したものの、比較的好調を維持しており、史上2番目の高水準となっています。第1四半期のPC用プロセッサーの総出荷数は、前年同期比で41％増加し、1996年以来最大の伸びとなりました。
また、同社のデータによると、デスクトップCPU市場ではインテルが81％、ノートPC市場では82％のシェアを占めています。残りをAMDが占めており、同社のデスクトップCPU市場でのシェアは前年比0.7％増、ノートPC市場でのシェアは1％増となっています。