2025年9月下旬、米国株式市場でAI関連銘柄が再び揺れ動く中、注目すべき兆候が浮かび上がっています。特に、これまで「地味な存在」とされてきたハードディスク関連株に異変が起きています。
ハードディスク業界にAI特需到来
バロンズによると、シーゲート・テクノロジー（STX）やウエスタン・デジタル（WDC）といったハードディスクメーカーの納期が、AI関連データセンターからの旺盛な需要により約1年に達しているとのことです。この需要急増を受けて、両社は価格引き上げに踏み切り、利益と株価も急伸しています。
わずか数年前まで、ハードディスクは投資対象として見向きもされない存在でした。しかし、ChatGPTの登場以降、AIが生み出すデータを大量に保存・処理するためのインフラとして、再評価されつつあります。
ハイパースケーラーによる巨額投資が続く
マイクロソフト（MSFT）やエヌビディア（NVDA）などを中心とするAIインフラ企業群、いわゆる「ハイパースケーラー」は、今後数年間で年間5000億ドル規模の設備投資を行うと予測されています。AIがもたらす膨大な演算処理需要に対応するため、データセンターの建設はまさに「爆進中」です。
このような中、GPU不足の懸念が現実となりつつあり、オープンAIのサム・アルトマン氏も「GPUが溶けそうだ」と発言するほどの状況です。
エネルギー・原子力への波及も
AIの電力需要により、次世代原子力、特に小型モジュール炉（SMR）や核融合技術への投資期待も高まっています。あるBofAのストラテジストは、「AIが原子力革命を前倒しする可能性がある」と語り、今後数十年で3兆ドル規模の原子力投資が必要になると予想しています。
市場は過去の失敗から何を学ぶのか？
一方で、過剰投資リスクも無視できません。かつてのドットコムバブル期に敷設された「ダークファイバー（使われなかった光ファイバー）」のように、今回のAIバブルも供給過剰に終わる可能性があるという声もあります。
また、2025年初頭には中国のAI企業「ディープシーク」がChatGPTと競合するチャットボットを無料公開し、米国のAI業界に衝撃を与えました。このような低コスト競争の出現も、大手企業による巨額投資の正当性を揺るがしかねません。
それでも「悲観は早すぎる」か？
バークレイズ・キャピタルは、「今回のAI投資ブームは、現金収支ベースで健全」と評価しています。多くのハイパースケーラーがキャッシュフローで支出をまかなっており、過去のように過剰債務に陥るリスクは小さいと指摘されています。
さらに、マイクロソフトやアンソロピックなどのAIサービス提供企業は、堅調な売上成長を維持しており、AI関連求人も各産業で増加しています。
投資家へのメッセージ：分散よりも「焦点」を
ウェルズ・ファーゴのチーフストラテジストは、現在の株価バリュエーションを「割高ではない」と評価し、データセンター支出の波及を受ける産業株や公益株を推奨しています。また、キャッシュポジションが過剰な投資家には、今すぐ1/3を投資し、残りの分割投資プランを立てるようアドバイスしています。
まとめ：AIバブルか、新たな産業革命の夜明けか
AI関連支出が市場の牽引役となっている一方で、その規模とスピードに対する懸念も高まっています。ハードディスク銘柄の急騰は、そうした熱狂と現実が交差する象徴的な動きといえます。今後の展開は、投資家の楽観と慎重のバランスにかかっているのかもしれません。
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