2025年に入り、パランティア・テクノロジーズ（PLTR）の株価は急上昇し、わずか2カ月で60%以上の伸びを記録しました。しかし、2月18日に52週高値をつけた後、急激に下落し、2月18日以降の下落幅は28%にも及んでいます。
この株価の変動について、投資情報サイト「モトリーフール」が詳しく分析しています。今回は、モトリーフールの記事「Palantir Technologies Stock Is Dropping Like a Rock. Should You Start Buying?」をもとに、パランティアの株価急落の要因と今後の展望について紹介します。
パランティアの株価急落の背景
モトリーフールによると、パランティアの株価が急落した主な要因は以下の2つです。
- 米国防総省の予算削減の可能性
- アレックス・カープCEOの株売却
米国防総省は今後5年間で予算を削減する可能性があり、パランティアは政府向けソフトウェアと分析ソリューションの提供を主力事業としているため、このニュースが株価に大きな影響を与えました。実際、2024年第4四半期の売上の55%は政府関連の契約によるものでした。
また、カープCEOが昨年19億ドル近くの同社株を売却したのに続き、2025年も12億ドル以上の売却が予定されているとの報道があり、投資家の不安を煽っています。
国防総省の予算削減は本当に悪材料か？
モトリーフールの記事では、国防総省の予算削減が必ずしもパランティアにとって悪いニュースではない可能性があると指摘されています。
2月20日に発表された国防総省のプレスリリースによると、今回の予算削減の目的は「不正、無駄、乱用を削減し、重要な分野への投資を継続すること」とされています。特に、ミサイル防衛、ドローン技術、サイバーセキュリティといった分野は、予算削減の影響を受けにくいと考えられています。
パランティアの提供するAIプラットフォーム「AIP」は、軍事および政府機関の業務効率向上を支援するものであり、近年、米軍との契約が増加しています。前四半期の政府向け売上は40%増加し、商業部門の31%増を上回る成長を見せています。この点からも、国防総省の予算削減がパランティアにとって致命的な影響を与えるとは限らないと考えられます。
商業向けビジネスの成長が期待される
パランティアは政府向け事業だけでなく、商業向けビジネスの成長にも注力しています。
モトリーフールの記事によると、前四半期の商業向け売上は前年同期比31%増と好調であり、新規顧客数も52%増の571社に達しました。さらに、契約残高は前年同期比40%増の54億ドルに達し、今後の売上成長を裏付けるデータとなっています。
このように、パランティアは政府向けビジネスの成長に加え、商業向けビジネスの拡大にも成功しており、長期的には売上の安定性が高まる可能性があります。
パランティアの株価は依然として高いが、下落すれば買いのチャンスか？
最近の下落により、パランティアの株価はやや割安になったものの、依然として高いバリュエーションで取引されています。
モトリーフールの記事では、「今後数週間でさらに株価が下落する場合、積み立て投資を検討するのは良い選択肢になり得る」と述べられています。同社は急成長が見込まれるAIソフトウェア市場の主要プレイヤーの一つであり、強固な売上基盤を持つことから、長期的には現在の高い評価を正当化できる可能性があるとの見解です。
まとめ
モトリーフールの記事では、パランティアの株価急落について詳細な分析が行われており、以下のポイントが重要視されています。
✅ 株価急落の主因は、米国防総省の予算削減の可能性とCEOの株売却。
✅ 国防総省の予算削減は必ずしも悪材料ではない。特定の分野への投資は継続される見込み。
✅ 商業向けビジネスの成長が加速しており、長期的な売上拡大が期待できる。
✅ 株価はまだ高いが、さらなる下落があれば買いのチャンスになる可能性がある。
パランティアは、AIソフトウェア市場での競争優位性を持ち、政府・商業の両面でビジネスを拡大しています。今回の株価急落を一時的な調整と捉え、長期的な視点で投資を考えるのも一つの戦略かもしれません。
＊過去記事はこちら パランティア PLTR