バーンスタインのアナリスト、ステイシー・ラスゴン氏は4月3日、インテル（INTC）の格付けを「アンダーパフォーム」から「マーケットパフォーム」に格上げし、目標株価も20ドルから30ドルに引き上げました。
同社の株価は過去1年間で31％下落するなど苦境に立たされていますが、「株価はもはや悪材料で下がることはない。我々は同株を保有したいとは思わないが、少なくとも後半にかけて下げ幅がより限定的になる可能性があるという主張をすることができる。」と述べ、厳しい姿勢を保ちながらも、以前よりも態度を和らげています。
インテルは2月、再建計画を実行するために財務の柔軟性を高める必要があるとして、四半期配当を36.5セントから12.5セントに66％減らすことを発表しています。
ラズゴン氏は、インテルの業績予想は達成可能なレベルまで引き下げられたほか、一連の遅延の後、同社は今後の半導体の製造スケジュールを達成できるかもしれないと考えており、「現時点では、短期的なファンダメンタルズは底をついたかもしれない。これ以上悪くなることはないだろう。」と書いています。
ウォール街は、インテルについて、おおむね賛否両論です。ファクトセットによると、同社を担当するアナリストの16％が「買い」と評価、65％が「保留」、19％が「売り」の評価を下しています。
＊過去記事「インテル 新しい半導体への期待で急騰」