アップルでも景気減速の影響を回避できないとアナリストが警告

個人消費の減速が加速し、企業にも波及しているため、ハイテクセクターの状況は悪化してます。このような環境下では、アップルであっても影響を受けることを回避できないとアナリストが警告しています。

これは、Monness Crespi Hardtのアナリスト、ブライアン・ホワイト氏が7月11日に公表した同氏の見解で、同氏は「買い」の評価を維持しながらも、目標株価を199ドルから174ドルに引き下げました。

ホワイト氏は、アップルのポートフォリオはかつてないほど強固になっているものの、「経済は後退しているように見え、規制による逆風は続き、株式市場は混乱し、地政学的状況は厳しい」と述べ、アップル株の状況を1974年の映画「タワーリング・インフェルノ」になぞらえて説明しました。

ポール・ニューマン、スティーブ・マックイーン、フレッド・アステア、O・J・シンプソンらが出演したこの映画では、登場人物たちは事故を食い止めることができ、大惨事を回避できると考えるが、それは間違っていると判明すると同氏は述べ、「この炎を消し、さらなる破壊を避けるためには、並外れた力が必要なのではと危惧している」と、書いています。

ホワイト氏は、パンデミックはアップルにとってプラスに作用し、人々が自宅で仕事をせざるを得なくなり、この傾向はMacやiPadの需要を押し上げるとともに、アップルのストリーミングメディアサービスの需要にも拍車をかけたことを指摘し、その後の経済の再開が消費者需要を緩やかにしたのは当然のことだとしています。

同氏が危惧しているのは、景気の急激な悪化やインフレ、「不安定な」地政学的環境など「別の不吉な逆風」がその後現れていることで、同氏は、2022年6月期、9月期、2023年3月期の見通しを引き下げました。「結局、この経済の炎がアップルの成長を抑制すると予想される」と同氏は述べています。

*過去記事はこちら アップル AAPL

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