伝説の投資家、ウォーレン・バフェット氏が率いるバークシャー・ハサウェイは、ハイテク関連でもいくつかのポジションを保有しています。今年に入って大きく下落しているこれらのハイテク関連銘柄は復活の兆しを見せており、今後大きなリターンをもたらしてくれそうです。
アップル（AAPL）
バフェットのハイテク関連株は、アップルを抜きにしては語れません。50以上の上場株を保有するポートフォリオのうち、アップル株は39％を占めています。
同社の売上の大半は、ハードウェアとソフトウェアが一体となったiPhoneからもたらされています。さらに、サービス事業の成功から、不況下でもその強さを維持している可能性があります。アップルのサービスには、iCloud、広告、デジタルコンテンツ、決済などのソフトウェアが含まれています。
アップル・サービス部門の2022年度第2四半期（3月26日終了）の売上高は200億ドル。これは前年同期比で17％急増し、このセグメントの売上高は過去最高となりました。
物価上昇やサプライチェーンの課題がアップルの重荷となる中、第2四半期の売上高は970億ドルで、前年同期比9％増となっています。純利益は、売上原価の上昇、営業費用の増加、法人税の増加により、損益の伸びが抑えられ、この間6％増の250億ドルとなっています。
しかし、一桁台の成長にもかかわらず、アップルの2,010億ドルの流動性は、どんな嵐をも乗り切るのに役立ち、バフェット・ポートフォリオの要であり続けると思われます。
株価は年初来で見ると24％下落していますが、過去1年間で見ると4％上昇しています。この数ヶ月で多くのハイテク成長株が4分の3以上値下がりしていることを考えると、輝かしい業績とは言えませんが、アップルのこの底堅さは大きな魅力です。
また、同社の株価収益率（PER）は22で、パンデミック開始以来の最低水準にあり、このようなバリュエーションは、バフェットや他の著名な投資家からの投資をさらに呼び込む可能性があります。
ハイテク関連株が大きく売られている現状でのこの相対的な安定性と巨大な流動性ポジションを考えると、おそらく今が買い時なのだろうと思われます。
＊過去記事はこちら アップル AAPL
マスターカード（MA）
マスターカードは、世界第2位の決済処理ネットワークであり、世界で29億枚弱のデビットカードとクレジットカードを流通させています。
マスターカードのネットワークは、その顧客が決済カードを通す加盟店と、お金を扱う金融機関をつないでいます。このネットワークは、高速道路に例えられます。高速道路を管理運営する会社と同じように、マスターカードはネットワークで処理される各取引のわずかな割合を手数料として徴収しています。
マスターカードは、過去10年間にわたり年平均11%増の売上を上げており、これは支払い手段としての現金からの着実な移行に起因しています。マスターカードは手数料が各取引の割合であるため、インフレの影響を受けません。マスターカードは商品やサービスの価格が上昇すればするほど、より多くの売上を得ることができます。
マスターカードは現金主義で、売上の46%をフリーキャッシュフローに変えています。経営陣はこれらの現金利益を投資家と共有し、過去11年間、配当金を支払い、増配してきました。配当利回りは0.6%と高くはありませんが、配当金の増加額は多く、過去5年間の年間平均増加率は18%でした。また、同社は自社株買いに数十億ドルを投じており、過去10年間で株式数を22％減少させています。
現金の増加と投資家への還元を同時に行う同社の能力は、2006年にマスターカードが上場して以来、合計7,300%以上という市場を揺るがすリターンをもたらしてきました。そして、その成功にもかかわらず、今後さらに上昇する可能性があります。
1株当たり利益(EPS)は過去3年間で平均16%成長しており、10年間の19%からわずかながら低下しています。ウォーレン・バフェット氏は2011年に最初のポジションを購入し、現在も彼のポートフォリオの一部になっています。
スノーフレーク（SNOW）
スノーフレークは典型的な “バフェット銘柄 “のプロファイルに当てはまりません。スノーフレークは最近設立されたばかりのテクノロジー企業で、そのビジネスモデルは理解するのが難しく、数年前にバフェット氏が揶揄したようなタイプの企業です。
それでも、バフェット氏、あるいはバークシャー・ハサウェイの投資マネージャーであるトッド・コムズ氏やテッド・ウェシュラー氏は、スノーフレーク社の株を600万株以上保有しています。
スノーフレークは、最も基本的なレベルでは、クラウド・コンピューティングの会社です。しかし、同社を本当に差別化しているのは、そのビジネスモデルです。
同社は、売上高を上げることでも、人事業務を効率化することでもなく、企業の業務に関連するすべてのデータを俯瞰的に見ることができるようにすることを目的としています。この視点により、企業はトレンドに関する貴重な洞察を得て、意思決定を改善することができます。
例えば、スノーフレークは、小売業者がより正確に在庫を予測し、管理するのに役立ちます。製薬業界では、スノーフレークは外部ソースからのデータを迅速にコンパイルして共有することで、企業が新しい治療法を研究・開発するのに役立つことができます。
スノーフレークに長期的な追い風が吹いていることは間違いありません。同社は現在、184社の大口顧客（製品売上高100万ドル以上の顧客）を抱えており、2029年までにその数を1,400社に拡大する計画であり、さらに、同期間に売上高を10倍近くに伸ばしたいと考えています。
過去12カ月間のスノーフレークの売上高は14億ドルで、初めて10億ドルの大台に乗せました。そして2029年には、年間売上高100億ドルを超えることを目標としています。
ただ、スノーフレークの株を保有することにリスクがあります。まず、同社は利益をあげていません。この2年間は、従業員への高額な株式報酬が主な原因で、純利益は赤字に転落しています。しかも、同社のソフトウェアを動かすためのクラウドインフラは、アマゾンやマイクロソフトといった競合他社に依存しています。
しかし、こうしたリスクにもかかわらず、スノーフレークは、クラウドコンピューティングの分野で将来有望なニッチな市場を順調に切り開いているようです。短期的な変動に耐えられるのであれば、スノーフレークは、バフェット氏のポートフォリオの中では異端ではあるものの、優れたバフェット銘柄のように思えます。
＊過去記事はこちら スノーフレーク SNOW