スノーフレーク（SNOW）は5月25日に四半期決算を発表し、またしてもウォール街を失望させてしまいました。
4月30日に終了した第1四半期の製品売上は3億9440万ドルで、前年同期比84％増、同社のガイダンス範囲である3億8300万ドルから3億8800万ドルを上回りました。スノーフレークは、若干の微調整を加えて、製品売上高の成長率を65%から67%の範囲とする見通しを再度示しています。
スノーフレークは決算説明会で、消費者向けのクラウド顧客のうちの一部の客の同社のプラットフォームでの使用量の伸びが四半期中に鈍化したことを明らかにしました。
アナリストはフードデリバリーや暗号通貨の顧客がこの使用量が落ちた客であり、アナリストのTyler Radke氏は、ドアダッシュ（DASH）、コインベース・グローバル（COIN）、インスタカードなどの名前をあげています。
スノーフレークは通期見通しを引き上げなかったため、投資家は景気減速が同社のビジネスに影響を及ぼし始める可能性があると神経質になっているようです。
これらの見方についてバロンズ誌のEric J. Savitz氏は異論を唱えています。同氏によればスノーフレークのビジネスは問題なく、契約済みだがまだ完了していない仕事の指標である履行義務残が、アナリストの予測を上回って82％増となったこと、現在、100万ドル以上の売上を上げる顧客を206社抱えており、前年比98％増となっていること、リピーター率を示すネット・リテンション・レートは174％増であること、などビジネスが順調であることを示すデータをあげています。
決算発表後の電話会議では、最高財務責任者のマイク・スカルペリ氏が、2029年度の製品売上高が100億ドル、複合年間成長率は30％という同社の長期予測を確認したことも明るい材料です。
スノーフレークが示したその他の指標からも長期的な成長が見てとれるとして、一般に公正妥当と認められた会計基準（Non-GAAP）ベースで、スノーフレークは2029年度までに製品売上総利益率を78％と見ていること（従来の目標75％から引き上げ）、営業利益率は10%から20%に、調整後キャッシュフロー利益率は15%から25%に引き上げられたこと、などをSavitz氏はあげています。
モルガン・スタンレーのアナリストであるKeith Weiss氏は、この予測が保守的すぎると考えており、2029年度の売上高を140億ドルと想定しています。Weiss氏はレーティングを「オーバーウェイト」、目標株価は295ドルとしており、最近の株価の水準から2倍以上になる可能性を示唆しています。
ウォーレン・バフェット氏が率いるバークシャー・ハサウェイ（BRK.B）は2年前のIPO時に7億3500万ドルを投じてスノーフレーク株を購入しています。現在株価はそのIPO時の水準まで下落しており、会社の規模がより大きくなったスノーフレークをバフェット氏が買ったのとほぼ同じ価格で買うことができるようになっています。
「これほど説得力のある買い材料はないだろう」とバロンズの Savitz氏は述べ、ソフトウェア業界でも抜きん出て高い成長率が見込めるスノーフレークを大幅な割引価格で投資するチャンスが到来したことになるとしています。
＊過去記事はこちら スノーフレーク SNOW