半導体製造装置メーカーのアプライドマテリアルズ（AMAT）は、3月11日、60億ドルの自社株買いを発表し、株価が上昇しました。
新たな自社株買いプログラムは、2022年度第1四半期末に32億ドル残っていた前回の承認分を補うものであると発表しています。
同社の取締役会はまた、四半期配当を8.3％増やし、1株当たり24セントから26セントにすることを承認しました。これで5年連続の増配となります。
「今回の自社株買いと増配は、アプライド マテリアルズの長期的な市場成長、技術力、そして強力なキャッシュフローと魅力的な株主還元への自信を示すものです」と、ゲーリー・ディッカーソンCEOは述べています。
ここ数ヶ月、多くのハイテク企業が意欲的な自社株買いプログラムを実施しており、AMATもその仲間入りを果たしました。
アマゾン （AMZN ） は3月9日に、これまでの50億ドルの承認に代えて、100億ドルの株式を買い戻すと発表しました。同社はまた、1株につき20株の株式分割を実施します。
半導体メーカーのアドバンスト・マイクロ・デバイセズ（AMD）は、5月に発表した40億ドルの自社株買いプログラムに加え、2月末に80億ドルの自社株買いプログラムを発表しましたが、まだ約10億ドルの枠が残っています。
シスコシステムズ （CSCO )）は、150億ドルの買い戻しプログラムの拡大を発表し、同社の買い戻しプランの総額は180億ドルに達しました。また、四半期配当の幅を3％増やし38セントにしています。
メタ・プラットフォームズ（FB）は2020年から積極的に自社株買いを行っています。同社は2020年に60億ドルを購入し、その後2021年いっぱいでプログラムを445億ドルにまで増強しました。
メタは買い戻しプログラムを2022年に入ってからも実行しており、年次10-Kの提出書類によると、同社は12月31日から1月28日にかけて1900万株の株式を買い入れたとのことです。
ツイッター（TWTR）は40億ドルの自社株買いを目指しており、短期的には20億ドル、長期的には20億ドルの自社株買いを加速させる計画です。同社は最近、この買い戻しプログラムの資金調達のため、2030年満期のシニア債を10億ドル募集すると発表しました。
昨年、マイクロソフト（MSFT）の取締役会は、四半期配当を11％増やし、具体的な期限を定めない600億ドルの自社株買いプログラムを発表しています。グーグルの親会社アルファベット（GOOGL）も昨年、500億ドルの自社株買いプログラムを発表しています。