バイデン政権の下、かつてないほど強固な強気市場、ブル・マーケットが形成されつつあるとの見方が強くなっています。S&P 500が早晩5,000ドル台に達すると見られるこの強気相場を利用するには、どのような状況下でも成功するための革新性や業界での優位性を持っている企業、無敵銘柄をポートフォリオに組み込むべきだとして、モトリーフールが5つの無敵株を推奨しています。
インテュイティブ・サージカル（ISRG）
インテュイティブ・サージカルのロボット支援手術分野での優位性ほど、「無敵」という言葉に当てはまるものはありません。
2020年末までに、同社の軟部組織手術システムは全世界で約6,000台が導入されました。競合他社の台数は合算しても及びません。同社が医療界で築き上げた信頼関係は非常に貴重であり、顧客が長く愛用してくれることは間違いありません。
さらに印象的なのは、同社の運営モデルです。設立当初、同社の売上のほとんどは、高額なダビンチ・システムの販売によるものでした。ただ、ダビンチ・システムは製造コストが高いため、利益率は平凡なものでした。しかし、時間の経過とともに、機器やアクセサリーの販売、およびシステムのサービスからの売上が増えてきました。この2つのセグメントは利益率が高いため、同社がダヴィンチ・システムを納入すればするほど、営業利益率は急速に伸びていきます。
ダヴィンチ・システムが導入されている分野が限定されていることも重要です。泌尿器科や婦人科の手術では圧倒的なシェアを誇っていますが、大腸や胸部、一般軟部組織の手術でも、10年後にはシェアを奪う可能性が十分にあります。
クラウドストライク（CRWD）
パンデミックが終息しても、企業や顧客のデータを保護する必要性は高まり続け、クラウドストライクのようなサードパーティ・プロバイダーの利用が増えることが予想されます。
クラウドストライクがサイバーセキュリティ関連銘柄として特別な存在である理由は、同社のクラウドネイティブなファルコン・プラットフォームにあります。
完全にクラウドで構築され、人工知能を活用して時間とともに賢くなっていくファルコンは、同社によると毎週5兆件以上のイベントを監視しているそうです。脅威を迅速かつ効果的に認識することができるため、ファルコンはオンプレミス型のソリューションよりもコスト効率の高いセキュリティプラットフォームとなります。
同社の強みは、セキュリティ・ソリューションが顧客に合わせて容易に拡張できることです。この4年で、4つ以上のクラウドモジュールのサブスクリプションを持つ顧客の割合は、9％から63％に上昇しました。
同社のサブスクリプション売上総利益率は79％という驚異的なもの。既存の顧客からのサブスクリプションの追加は、高収益を支えるものとして同社の成長の糧となります。
ビザ（VISA）
景気の後退や縮小は経済サイクルの一部として避けられないものですが、通常は数ヶ月または数四半期しか続きません。それに比べて、景気拡大の期間は数年単位です。ビザの売上は消費者と企業の支出に基づいているため、まさにこの短い不況期と長い好況期というサイクルを享受する企業であると言えます。
ビザは融資を行いません。景気拡大期には融資によって収入源を2倍に増やすことができますが、縮小期や不況期には信用力の低下を招くことになります。不況時に現金を準備する必要がないからこそ、他の金融サービス企業よりも立ち直りが早いのです。
ビザの米国クレジットカード購入額に占めるシェアは53％（2018年時点）。同社はパンデミック後のリバウンドを最大限に活用する企業のひとつです。
ズーム・ビデオ・コミュニケーションズ（ZM）
コロナウィルス・パンデミックのスーパースターと言われるズーム・ビデオ・コミュニケーションズ。コロナ禍の中、Zoomはフリーミアムモデルを効果的に使って中小企業に製品を紹介し、わずか1年の間に、従業員数10名以上の顧客の数が470％増加しました。一方で、年間の経常収益が10万ドル以上の顧客は156％増加しています。
米国のウェブ会議では圧倒的な強さを誇っており、1年前には、米国のウェブ会議市場で約43％のシェアを持ち、次点の競合他社よりも約24ポイント高くなっていました。
同社のソリューションの価値は一目瞭然であり、バイデン・ブル・マーケットの恩恵を受ける可能性が高いと言えます。
アマゾン（AMZN）
アマゾンがバイデン政権下で形成される強気相場の恩恵を受けることは間違いないと思われます。
2020年3月にeMarketer社が発表したレポートによると、アマゾンは2021年に米国の電子商取引市場で39.7％のシェアを獲得する見込みだとされています。国内総生産で世界最大の経済大国である米国で、オンラインで消費される1ドルのうち0.40ドルがアマゾンのマーケットプレイスを経由していることになります。
小売業のマージンは通常、非常に薄いものですが、アマゾンはそれをプライム会員によって補完しています。全世界で2億人以上いるプライム会員から徴収した年会費で、実店舗の価格を下げることができるのです。また、プライム会員になると、消費者はより多くの商品やサービスを購入し、アマゾンのエコシステムに忠誠を誓うようになるという利点もあります。
今後4年間の大きな成長ストーリーは、Amazon Web Services（AWS）かもしれません。アマゾンのクラウドインフラストラクチャサービスプロバイダーであるAWSは、昨年の売上高が30％増と大きく伸び、売上高全体の約12％にもかかわらず、営業利益の59％を占めています。企業のオンライン化、クラウド化の進展に伴い、AWSは今後も大きな成長を遂げるはずです。これにより、AWSは今後数年間、アマゾンのキャッシュ・カウ、稼ぎ頭になると見られます。