ニードハムのアナリスト、ローラ・マーティン氏が3月15日にリサーチ・ノートを発表、ディズニー（DIS）のDisney+がネットフリックスからシェアを奪うプレデターになると述べています。
Disney+は3月9日、世界全体の会員数が１億人を突破したと発表しましたが、これはサービス開始からわずか1年4カ月で達成したもの。一方、ネットフリックスは1億人に到達するのに10年かかっています。
今年もオリジナルコンテンツを次々と放送するDisney+の6.99ドルという低価格は、2020年で世界全体で約2億1,000万人いたネットフリックスの加入者層に強く食い込むことができるはずだと同氏は指摘しています。
パラマウント＋といった競合者の増加や、ワクチン接種後に人々が外出するようになって視聴時間が減るといった今後予想される事態は、ネットフリックスの価格決定力を制限すること意味するというマーティン氏。
ネットフリックスが最後に値上げをしたのは2020年の10月ですが、今後値上げに動くようなことになれば加入者を失うことになるとし、これが今の同社の株価のバリュエーションの最大のリスクになるとしています。
現在のネットフリックスの株価はその成長性を評価されて、売上高の8倍で取引されており、これはEBITDAの35倍に相当します。もし、加入者数が減り始めれば、成長性が失われ、EV/EBITDAベースでの評価を余儀なくされ、株価は50％ダウンするとマーティン氏は予測しています。
ネットフリックスに対しアンダーパフォーム（売り）と評価するマーティン氏ですが、ウォール・ストリートでは少数派です。同社をカバーしている43人のアナリストのうち、30人が株価を「買い」相当と評価。アナリストによるネットフリックス株の平均目標株価は615ドルで、現在の水準を約2割上回っています。
しかし、投資家はネットフリックスの成長鈍化に備えているようで、年初来、株価は5.5％の下落となっています。1月中旬、ネットフリックスは世界のストリーミング有料会員数が14.7%増えると予測しましたが、この数字はパンデミックの影響で人々が家に閉じこもっていた前年同期（22.8％増）から大幅に減速することを意味し、2020年第4四半期の21.9％から成長が大幅に鈍化することにもなります。