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米国市場の暴落を招く3つの要因

BS余話

起きては欲しくないですが、覚悟はしておくべき米国株式市場の暴落。モトリーフールに「3 Reasons the Stock Market Could Crash in the Next 3 Months」という記事が掲載されていましたので、その概要をご紹介します。

暴落を招く要因としてこの記事があげているのが次の３つです。
1.株式市場のバリュエーションがこの20年来最高であること。
2.コロナの突然変異種の出現とワクチン接種保留者の存在
3.住宅ブームの終焉

株式市場のバリュエーションの高さ

この記事がバリュエーションの高さを測る指標として用いたのが、シラーS&P 500株価収益率。過去10年間のインフレ調整後の平均収益で算出するシラー比率を使ってS&P 500のバリュエーションを評価しています。

2月22日時点のシラーS&P500のP/Eレシオは35.3。その値は過去150年間の平均である16.78の倍以上であり、20年前のドットコム・バブル崩壊以来最高だそうです。

シラーS&P500のP/Eレシオが30を超えたのは、過去150年の歴史の中で強気相場のラリーが持続的に続いた5つの例だけ。

大恐慌、ドットコム・バブル、2018年第4四半期、2020年第1四半期のCOVID-19 暴落、そして現在です。

過去4回の例では、S&P500はそれぞれ20%から89%の価値を失っており、シラーP/Eレシオが30を超えると、S&P 500は歴史的な暴落を記録しています。

コロナ関連の懸念

米国ではコロナ・ワクチンの接種が順調に行われており、2月22日時点で6,300万回以上が投与され、成人の6％近くが2回接種を受けています。米国では現在、毎日約180万回のワクチンが投与されているそうです。

そんな中、懸念されるのが、ウィルスの変異株の出現。ウイルスは突然変異を続けており、新しい、より危険な株が出現しています。これによりワクチンの接種効果が当初の期待どおりにならない懸念があります。

もうひとつの懸念は、多くのアメリカ人がワクチンを受けないか、様子見の状態であること。1月末に行われたカイザー・ファミリー財団の調査によると、8人に1人の人がワクチンを受けることを拒否。31％の人がワクチンの効果を見極めることを選択していることが明らかになっています。これによって米国が集団としての免疫力を持つのが遅れることが危惧されます。

不動産ブームの終焉

米国の一戸建て住宅価格は昨年10－12月（第４四半期）に過去最大の上昇率を記録した。住宅ローン金利の歴史的な低水準を追い風に、2005年に起きた前回の不動産ブームでのピークを上回る伸びとなった。

　全米不動産業者協会（ＮＡＲ）によれば、一戸建て住宅価格の中央値は第４四半期に14.9％上昇の31万5000ドル（約3300万円）。上昇率は、統計でさかのぼれる1990年以来の大きさとなった。

低い借り入れコストや柔軟な勤務形態の広がりを背景に、パンデミック不動産ブームが起きている。ニューヨークやサンフランシスコといった価格の高い都市を離れ、より値ごろ感のある物件が手に入る地域に移る動きが広がった。

出所：ブルームバーグ

このブームは、歴史的に低い貸出金利によって生み出されたものです。FRBは住宅ローン金利を直接コントロールしているわけではありませんが、長い間、住宅ローン金利と10年物国債利回りの間には強い相関関係がありました。

2月25日の米債券市場で10年物国債利回りが一時1.61%に急上昇しており、住宅ローンやリファイナンスの金利が今後数週間から数ヶ月の間に上昇することが予想されます。近年続いていた不動産ブームが突然終わりを迎えることが危惧されます。

歴史に学び暴落に備える

米国株投資家としては暗澹とした気分にさせられる内容ですが、この記事は最後に投資家が心に留めておくべき数字として「38対38」を紹介しています。

1950年代の始め以来、S&P500では、10%以上の株式市場の調整や暴落が38回ありました。多くの場合リカバリーに数ヶ月を要していますが、これらの損失は、いずれも最終的には強気相場の上昇によって帳消しにされています。つまり、38回あった調整や暴落は、その後にそれを帳消しにする38回の強気相場を伴っていたということです。

このような歴史に学び、暴落や株式市場の調整は、投資を行う上では付き物の正常なサイクルであると認識することが、今後予想される弱気相場を耐えていくためには必要です。そして、株価の急落が優良企業を割安で購入する絶好の機会をもたらすことも意識しておくべきこと。資金に余裕があれば、購入資金を準備しておくのがおすすめです。


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